| 研究課題/領域番号 |
21K10485
|
|---|
| 研究機関 | 兵庫医科大学 |
|---|
研究代表者 |
奥田 真珠美 兵庫医科大学, 医学部, 教授 (40531091)
|
|---|
| 研究分担者 |
藤野 哲朗 兵庫医科大学, 医学部, 助教 (00867400)
間部 克裕 独立行政法人国立病院機構函館病院(臨床研究部), 臨床研究部, 客員研究員 (10596654)
菊地 正悟 愛知医科大学, 医学部, 教授 (40224901)
垣内 俊彦 佐賀大学, 医学部, 病院講師 (50737864)
加藤 元嗣 独立行政法人国立病院機構函館病院(臨床研究部), 臨床研究部, 院長 (60271673)
梶 恵美里 大阪医科薬科大学, 医学部, 助教 (80869602)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| キーワード | ピロリ菌 / 中学生 / 検診 / 胃癌予防 |
|---|
| 研究実績の概要 |
中高生ピロリ菌検診と除菌治療：全国調査による実施の現状と問題点の把握
過去のデータの推計から、日本においてピロリ菌感染者では男性は85歳までに胃がんに罹患するのは約16%、女性では8%という結果が公表された。ピロリ菌は幼少期に感染が成立した後、多くは持続感染し、炎症が持続することにより、分化型胃癌の母地となる萎縮性胃炎の状態となる。早期の除菌治療により、胃癌予防が期待される。
本研究では以下の２つを研究内容とした。（１）全国自治体に対して実施の有無、検診対象学年、一次検診法と結果の通知方法、精密検診方法、除菌治療を実施する場合は治療レジメと期間などの調査を行い、実態を把握する事である。アンケートの作成、実施準備はできたが、コロナ禍により、地方自治体が相当な業務の負担があり、ピロリ菌検診を計画や実施する部署から回答を求めることは困難という判断に至り、アンケートの郵送を延期している。COVID-19の感染者数などを考慮しつつ、実施時期を伺っている状況である。COVID-19の感染者数は高止まりであるが、重症者数は減少してきており、本年秋には調査実施ができるのではないかと考えている。（２）中高生に対する除菌治療の有効性と安全性の後ろ向き観察研究についても、同様で、協力自治体を得ることが困難であるという判断をしたため、見合わせている状況である。
本研究の目的は、全国で自治体が独自に実施している『中学生ピロリ菌』を標準化することである。また、ピロリ菌検診を希望する中学生が日本のどの地域に居住していても受けることができるような状況にすることである。研究（１）、（２）の調査が困難であるため、本研究班では、現実的な中学生ピロリ菌検診と除菌治療のあり方のマニュアル作りを先行させて開始している。2022年度中には公表を予定しているが、全国調査結果を踏まえて、アップデートしていく予定である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は全国の地方自治体への調査が中心となる。コロナ禍により、自治体の業務が莫大になっており、調査への協力が困難であることは容易に想定されるため、調査の時期を伺っている状況である。調査ができないが、現実的な中学生ピロリ菌検診と除菌治療のあり方のマニュアル作りを先行させて開始している。
|
| 今後の研究の推進方策 |
（１）全国自治体に対して実施の有無、検診対象学年、一次検診法と結果の通知方法、精密検診方法、除菌治療を実施する場合は治療レジメと期間などのアンケート調査を行い、実態を把握する。（2022年秋を目処にしているが、コロナ禍の状況により、実施時期を見直す）（２）中高生に対する除菌治療の有効性と安全性の後ろ向き観察研究についても、自治体のパワーを考慮しながら実施を開始したい。（３）中学生ピロリ菌検診と除菌治療：自治体向けマニュアルの作成はすでに着手しており、2022年秋までには初版を公表したい。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍において、地方自治体の業務負担が大きいと判断し、調査（具体的な実施方法についての全国調査、ピロリ菌検診実施自治体と連携し、除菌治療の有効性と安全性の後ろ向き観察研究）ができなかった。コロナ禍が収束に向かい、自治体での業務負担が軽減したと判断した時期に調査を実施する。
アンケート調査実施費用、後ろ向き観察研究、ピロリ菌検診マニュアル作成予算として使用する。
|
