2021 年度実施状況報告書

オンライン教育に於ける看護学教育の教授法と教育方略の策定並びに教材の開発

研究課題

研究課題/領域番号	21K10587
研究機関	東京通信大学
研究代表者	中村宏東京通信大学, 情報マネジメント学部, 助手 (20511976)
研究分担者	森佳奈枝東京通信大学, 人間福祉学部, 助手 (70806108) 佐藤禮子東京通信大学, 人間福祉学部, 教授 (90132240)
研究期間 (年度)	2021-04-01 – 2025-03-31
キーワード	看護学教育 / オンライン教育 / 遠隔学習 / バーチャルキャンパス / 教授者支援
研究実績の概要	本研究では、実践的に学ぶ必要性の高い看護学教育に於いて、オンライン教育が通学対面授業の代替を全て賄えるまでの整備には至っていない現状を背景に、コロナ禍での臨時措置として実施されてきたオンライン授業と、従来の対面学習と、遠隔教育との三者を教育工学の観点から比較調査して、よりよい学習環境の構築、すなわち教育学習方略の策定を含めたe-Learning 教材の作成、あわせてオンライン教育に際する教授者の育成を目的とした教授支援システムや、授業と課外活動をあわせたキャンパスライフをオンライン上で実現できるバーチャルキャンパスを開発し、提案する。本研究の目的は、看護学教育に於けるコロナ禍等の状況下での教育を従来同様の水準にすることである。そのために臨時措置として実施されているオンライン授業に於いて不足している状況について、実際の看護教育の現場における教授者および学生から実態や意見を聞き、オンライン教育での代替方法の提案し、更に調査の分析結果から新たな方略と教材開発を行うことは本研究の独自性である、また、オンライン上でキャンパスライフを実現できるバーチャルキャンパスの導入など、オンライン上での教育を補うシステムの構築やコンテンツの補完・開発することを本研究の創造性とする。初年度である2021年度では、遠隔教育での看護学教育の実践例や、オンライン教育のためのラーニングマネジメントシステム（LMS）やe-Learning 教材、およびLMSに連携する教授者支援システムの先行研究を調査、整理し、同時に看護学教育の現場等においてのコロナ禍の状況下における教育の実践と設備の実態調査を行った。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由研究初年度である2021年度は本研究の始動として、先行研究の調査と整理、分析の準備およびその後のシステム開発やコンテンツ作成の環境整備を行うように計画をし、概ね予定どおり遂行した。しかしながら、本来は看護教育の実際に教育現場に赴いて行う予定としていた、看護学教育の現場等においてのコロナ禍の状況下における教育の実践と設備の実態調査に関しては、当時の状況下において訪問することは不適切であると判断したこともあり、調査結果の分析を実施しその結果を基に教育方略を策定するに至るための、十分な調査結果を得ることが出来なかった。教育方略の策定は本研究の根幹の一つであるため、2021年度に十分に行えなかった実態調査は、2022年度前半まで繰り延べて実施していく。
今後の研究の推進方策	研究2年目となる2022年度では、初年度に遂行しきれていない、活動制限下に於ける教育の実践と設備の実態調査を引き続き実施し、その調査結果の分析を行う。分析結果をもとに、対面授業と比較した遠隔教育での不足部分を補うための教育方略を策定し、支援システムやコンテンツの作成に着手する。また対面授業に対してオンライン教育は、コミュニケーションの取りづらさが要因となり学習の継続性が低下し脱落を招くとされることから、学習者間、あるいは教授者と学習者のコミュニケーションを支援する方法について、まず先行研究を調査する。特に、所謂キャンパスライフがあることが、学習者の学習意欲の向上や学習の動機づけに繋がっていると仮定し、オンライン上でキャンパスライフを実現できる、バーチャルキャンパスとバーチャルな教室空間について検討していく。システムやコンテンツの試作は、当初予定においても3年目の2023年までの2年間をかけて試行錯誤し、実態調査結果から考察した不足部分を教育現場にフィードバックしながら実施していく予定であった。今後の円滑な研究遂行のためには、調査を切り上げて試作に着手するよりも、2年目前半に調査を継続し、そこから十分な分析を行うことが望ましいと考える。最終年の2024年度には、それまでに検討した新たな方略について、通学対面授業との比較に於いて、充分な効果をもたらしているかどうかを、開発システムの教育現場での試用を実施して検証する。また研究成果の論文投稿と国際会議での発表を予定しているが、2022年度には、そこまでの成果の発表と他研究者からの意見聴取のために、学会発表や論文投稿を行う予定である。
次年度使用額が生じた理由	当初の2021年度では、看護学教育の実態調査として、実際に教育現場に赴きヒアリング等を行う予定にしており、そのための旅費と謝礼金を2021年度予算として計上していた。しかし、コロナ禍の状況下において、看護の教育現場に部外者が入ることは不適切であると判断し、オンラインでの調査に切り替えたため、予定額と使用額に大きな差が生じた。 2022年度はコロナの罹患者数等の減少が予測されており、緊急事態宣言が発令されていない状況では、看護教育の現場に訪問できる可能性が高いため、2022年度の実地調査の実施を計画している。