| 研究課題/領域番号 |
21K10704
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| 研究機関 | 日本赤十字九州国際看護大学 |
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研究代表者 |
木村 涼平 日本赤十字九州国際看護大学, 看護学部, 講師 (00742264)
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| 研究分担者 |
緒方 浩志 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 講師 (20782692)
上田 智之 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 准教授 (70586320)
増満 誠 福岡県立大学, 看護学部, 准教授 (10381188)
橋本 真貴子 山口大学, 大学院医学系研究科, 助教 (70782069)
大橋 知子 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 講師 (50435129)
阿南 沙織 福岡国際医療福祉大学, 看護学部, 助教 (30783766) [辞退]
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | NIRS / 脳活動 / 児童虐待 / 産後うつ / 愛着形成 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、1ヶ月健診時における母親の脳(左前頭前野)の活動実態と抑うつ傾向の状況、及び生活上で困難を感じている要因を明らかにし、これらの データをもとに母親に対する集団認知行動療法を活用した児童虐待防止プログラムを開発することである。
当初の計画では令和3年度に実施したEPDSとQIDS-J、脳活動測定を用いた、1ヶ月健診を受診する母親の脳活動の実態調査と、育児困難感に関するインタビュー調査を継続して実施する予定としていた。そして、令和3年度、令和4年度で得られたデータを整理・分析し、令和5年度に行うプログラム開発に向けた基礎資料の作成を行う予定としていた。医療機関に対しする研究協力依頼については、令和3年度に引き続き継続して実施した。
研究協力を依頼する医療機関の選定は機縁法を用いて、九州圏内で産婦人科を有する病院及び産婦人科クリニック5施設を選定した。今年度当初からCOVID-19の影響により病院やクリニックからの協力を得ることが難しい状況であったが、日本政府よりCOVID-19が５類感染症に指定される指針が発表されたことにより1施設から協力の許諾を得ることができ、次年度より脳活動測定を実施できる環境が整った。インタビュー調査についても機縁法を用いて対象者確保に繋げており、並行して実施できる環境を整えることができた。そのため、これまで実施できない状況であった、脳活動測定やインタビュー調査が実施できるよう関係各所との調整などを年度末を中心に実施した。また、令和5年度に実施予定のプログラム開発のための基礎資料作成などについても、令和5年度に脳活動測定及びインタビュー調査を実施しながら並行して行えるよう研究者間で計画の調整を行なった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和3年度に引き続き、本研究は1ヶ月健診時の母親を対象とした研究であり、研究対象者の確保が医療機関に依存する。そのためコロナ禍における医療機関の研究に対する受け入れ制限に伴い、脳活動測定やインタビュー調査を行うことができなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和4年度末に医療機関からの研究協力を得られたため、令和5年度は脳活動測定及びインタビュー調査を実施する。
研究対象者数の確保状況に応じて、研究協力いただく医療機関を更に増やす等の調整を行い、令和3年度、令和4年度に実施を計画していた脳活動測定調査及びインタビュー調査の遅れを取り戻すことができるよう研究計画の修正を行う。特にいインタビュー調査については、医療機関からの研究協力に加え、機縁法を用いて対象者確保を目指しており、研究対象者確保については十分な環境整備ができている。
また令和5年度に実施を予定しているプログラム開発も並行して実施できるよう、分担研究者と協力し、研究の遂行に努める。
調査で得られたデータについては、脳活動測定およびインタビューそれぞれにおいて、データの整理及び分析が出来次第、研究成果の公開を国内外の学会を適切に選定し行う計画としている。
上記計画で、これまで遅滞していた研究を当初の計画に可能な限り戻せるよう研究者間で調整し、令和5年度の研究遂行が円滑に行えるよう準備を進めている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究は１ヶ月健診時の母親を対象としており、医療施設の協力によって研究対象者を確保するという研究の特性から、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う医療施設の研究受け入れの制限に伴い研究遂行が遅滞している状況である。そのため当初令和4年度にも実施予定であった脳活動調査やインタビュー調査が令和3年度から継続して実施できない状況にあったことから、脳活動測定に使用する機器の消耗品や研究協力施設への旅費等にかかる予算執行を行うことができなかった。
しかし令和5年度より、研究協力施設での調査が開始となるため、それに伴う脳活動調査に用いる機器の消耗品等の物品費、 調査にかかる医療施設への旅費、研究協力者への謝金等で令和3年度及び令和4年度に予定していた調査及び調査データの分析、学会発表、また、令和5年度に予定しているプログラム開発、学会への発表、論文投稿等を行う計画としており、それに伴う予算執行を計画している。
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