| 研究課題/領域番号 |
21K10835
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| 研究機関 | 順天堂大学 |
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研究代表者 |
大久保 菜穂子 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (80317495)
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| 研究分担者 |
鈴木 大地 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 教授 (80255653)
石崎 順子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (60381430)
大久保 武人 順天堂大学, 医学部, 非常勤助教 (90732884)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 健康教育 / スポーツ / 健康 / 子育て世代 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、生涯にわたる継続的な運動習慣をめざし、特に子育て世代のスポーツ実施率向上に向けた健康教育カリキュラムの開発を行う。
そのため、初年度はカリキュラム編成原理の①「関連諸科学のニーズアセスメント」と②「対象者のニーズアセスメント」を行った。
2年目となる今年度は引き続き、対象者のニーズを明らかにするため、子育て世代のスポーツに対する意識・認識、行動等の分析を進め、さらにヘルスリテラシーと運動・スポーツ実施状況、身体活動量との関連を明らかにし、原著論文としてまとめ、発信した。
また、健康・スポーツ関連専門職（医師、保健師、看護師、管理栄養士、保健体育教員、スポーツ行政職経験者、フィットネスクラブ産業の経営者等）にヒアリングを行い、カリキュラム編成原理の「③専門職のニーズアセスメント」を行った。その結果、ヘルスプロモーションの視点から誰もが安全にスポーツを実施できる環境づくりのため、医学的観点から、突然死のリスクが高まるスポーツ場面において、スポーツ実施者はじめ、保健体育教員等のスポーツ関係者への一次救命処置教育(BLS)が教育内容の一つの要件としてあげられた。そこで、BLSの知識・情意の実態調査及びBLS教育の展開・評価を行い学会発表した。さらに、スポーツ科学の観点からスポーツ実施の定着化を探るべく、フィットネスクラブ会員を対象とし、身体活動量と座位時間の実態およびその関連要因等の検討を行い、対象者のスポーツ実施の容易・困難な背景といったニーズを明らかにし学会発表した。現在、本研究にとって重要な健康教育の教育内容選定に向けた一助を見出すべく、さらに分析を進めているところである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2年目である今年度は引き続き、子育て世代のスポーツに対する意識・認識、行動等の実態把握の分析を進め、初年度ではその結果を学会発表したが、今年度はさらにヘルスリテラシーと運動・スポーツ実施状況、身体活動量との関連を明らかにし、研究成果を日本健康教育学会誌（原著論文）に投稿し掲載された。
また、健康・スポーツ関連専門職（医師、保健師、看護師、管理栄養士、保健体育教員、スポーツ行政職経験者、フィットネスクラブ産業の経営者等）にヒアリングを行い、カリキュラム編成原理の「③専門職のニーズアセスメント」を行った。その結果、ヘルスプロモーションの視点から誰もが安全にスポーツを実施できる環境づくりのため、医学的観点から、突然死のリスクが高まるスポーツ場面において、スポーツ実施者はじめ、保健体育教員等のスポーツ関係者への一次救命処置教育(BLS)が教育内容の一つの要件としてあげられた。そこで、BLSの知識・情意の実態調査及びBLS教育の展開・評価を行い日本蘇生学会にて発表した。また、スポーツ科学の観点からスポーツ実施の定着化を探るべく、フィットネスクラブ会員を対象とし、身体活動量と座位時間の実態およびその関連要因等の検討を行い、対象者のスポーツ実施の容易・困難な背景といったニーズを明らかにし日本ヘルスプロモーション学会にて発表した。以上のことから研究計画はほぼ予定通り進展した。そのため、研究の進捗状況としては「おおむね順調に進展している」状況である。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究は、生涯にわたる継続的な運動習慣をめざし、特に子育て世代のスポーツ実施率向上に向けた健康教育カリキュラムの開発を行う。そのために、子育て世代のスポーツ実施状況及びスポーツへの意識等の実態調査や専門職にヒアリングを行い、支援ニーズを明らかにしてきている。今後、明らかとなった支援ニーズに基づき、カリキュラム編成原理の視点から「対象者・専門職・関連諸科学」を統合した教育ニーズを明らかにし、行動変容にアプローチする教育内容を選定し、子育て世代がたのしく体を動かし、運動が習慣化できるようなプログラムの立案、実施、分析・評価を行う予定である。そして研究成果の社会への発信として学会発表および論文作成等を検討している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究成果の学会発表やヒアリングをするため旅費を計上していたが、コロナ禍、学会もオンラインとなったため次年度使用額が生じた。
次年度はコロナの感染状況を考慮しながら、実際の学会参加やヒアリングを検討中で、そこで旅費の使用を計画している。
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