| 研究課題/領域番号 |
21K10835
|
|---|
| 研究機関 | 順天堂大学 |
|---|
研究代表者 |
大久保 菜穂子 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 先任准教授 (80317495)
|
|---|
| 研究分担者 |
鈴木 大地 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 教授 (80255653)
石崎 順子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (60381430)
大久保 武人 順天堂大学, 医学部, 非常勤助教 (90732884)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| キーワード | 健康教育 / スポーツ / 健康 / 子育て世代 / スポーツ実施率向上 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、生涯にわたる継続的な運動習慣をめざし、特に子育て世代のスポーツ実施率向上に向けた健康教育カリキュラムの開発を行う。
１．２年目は、カリキュラム編成原理の①関連諸科学のニーズアセスメントと②対象者のニーズアセスメントを行い、子育て世代のスポーツに対する意識・認識、行動等について分析を行い、ヘルスリテラシーと運動・スポーツ実施状況、身体活動量との関連を明らかにし、学会発表や２本の原著論文としてまとめ、発信した。また、③専門職のニーズアセスメントを行い、ヘルスプロモーションの理念に基づき、誰もが安全にスポーツを実施できる環境づくりについて検討した。その結果、医学的観点から、突然死のリスクが高まるスポーツ場面において、スポーツ実施者等への一次救命処置教育(BLS)が教育内容の一要件としてあげられ、BLS教育の実態調査および展開・評価等を行い学会発表した。さらに、スポーツ科学の観点からスポーツ実施の定着化を探るべく、身体活動量と座位時間の実態およびその関連要因等の検討を行い、学会発表した。
３年目となる今年度は、さらに分析を進め、医学的観点から教育内容の一要件となりうる一次救命処置教育に関して原著論文を2本まとめ、発信した。また、スポーツ科学の観点からスポーツ実施習慣の促進および阻害要因と強度別身体活動を年代別に検討し、学会発表した。また、ヒアリングの結果、健康づくりの3要素である栄養・運動・休養をふまえた健康教育カリキュラムを検討する必要性が示唆された。そこで、3要素の１つである栄養に着目し、望ましい食習慣の形成を目指した健康教育の企画・実施・評価について検討を行い学会発表した。
引き続き、研究成果の分析を進め、社会への発信に努めると共に、その成果を生涯にわたる継続的な運動習慣をめざした健康教育の展開につながるよう準備を進める。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
３年目となる今年度は、前年度行った研究の分析を進め、ヘルスプロモーションの視点から誰もが安全にスポーツを実施できる環境づくりについて検討を行った。その結果、医学的観点から、突然死のリスクが高まるスポーツ場面において、スポーツ実施者はじめ、保健体育教員等のスポーツ関係者への一次救命処置教育(BLS)が教育内容の一要件としてあげられ、一次救命処置の知識・情意の現状と、教育効果を明らかにし、研究成果を蘇生および日本ヘルスプロモーション学会誌（原著論文）に投稿し掲載された。また、スポーツ科学の観点からスポーツ実施の定着化を探るべく、年代別にみた強度別身体活動と運動・スポーツ実施習慣の促進および阻害要因に関して検討を行い学会発表した。
そして、健康・スポーツ関連専門職（医師、保健師、看護師、管理栄養士、保健体育教員、スポーツ行政職経験者、フィットネスクラブ産業の経営者等）に対し、さらにヒアリングを行ったところ、健康づくりの3要素の１つである栄養に着目し、健康教育カリキュラムを検討する必要性が示唆された。そこで、スポーツと栄養、健康な食生活といった視点をふまえ、望ましい食習慣の形成を目指した健康教育の企画・実施・評価の検討を行い、学会発表した。
これらをふまえ、カリキュラム編成原理の視点から「対象者・専門職・関連諸科学」の教育ニーズが明らかとなり、スポーツ実施率向上に向けた健康教育を効果的に展開するにあたって必要な教育内容がほぼ選定され、次年度の健康教育実施に向けて準備を進めているところである。
以上のことから研究計画はほぼ予定通り進展した。そのため、研究の進捗状況としては「おおむね順調に進展している」状況である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
４年目は引き続き分析を進め、研究成果を社会への発信として学会発表および論文作成を進める。また、カリキュラム編成原理の視点から「対象者・専門職・関連諸科学」の教育ニーズが明らかとなり、スポーツ実施率向上に向けた健康教育を効果的に展開するにあたって必要な教育内容がほぼ選定されたため、健康教育実施に向けて準備を進める。その際、地域に開かれた大学をめざして、スポーツをする場としての学校の役割を担うと共に、子育て世代がたのしく体を動かし、運動が習慣化できるような効果的な健康教育を展開できるようこころがける。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
研究成果の学会発表やヒアリングをするため旅費を計上していたが、学会が近隣開催であったこと、またヒアリングはオンラインとなったため次年度使用額が生じた。
次年度はコロナ等の感染状況を引き続き考慮しながら、実際の学会参加やヒアリングを検討中で、そこで旅費の使用を計画している。
|
