| 研究課題/領域番号 |
21K10843
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| 研究機関 | 兵庫医科大学 |
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研究代表者 |
片田 千尋 兵庫医科大学, 看護学部, 講師 (10708556)
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| 研究分担者 |
大橋 一友 大手前大学, 国際看護学部, 教授 (30203897)
岡田 公江 森ノ宮医療大学, 畿央大学, 教授 (00437443)
澤井 英明 兵庫医科大学, 医学部, 教授 (80215904)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | NIPT / 出生前診断 / 意思決定支援 / 女性 / プレコンセプションケア |
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| 研究実績の概要 |
2021年12月に行ったウェブ調査（一般女性におけるNIPTに関する知識や認識の現状）の成果をまとめて論文を作成し、2023年3月にThe Journal of Obstetrics and Gynaecologyに掲載された。
また、NIPTに関する一般女性の知識や認識の変化を明らかにするために、上記結果と2014年に実施したデータを比較することにした。20～49歳の非妊娠女性を対象に、基本情報、NIPTの認知、出生前検査に関する知識、出生前検査を受検する際に誰（本人、家族、医療者）を重視するか等で構成された質問票に無記名で回答を求めた。回答者1,576名（2014年）および1,280名（2021年）のデータについて、対象の属性の偏りを軽減するために傾向スコアマッチングを行い、抽出された対象を用いて比較した。
その結果、年齢・婚姻・妊娠歴等に偏りのない対象者が各年1,166名ずつ抽出された。両年のデータを比較すると、2014年に比べて2021年のNIPTという語の認知率は有意に上昇した一方で、出生前検査に関する知識設問の正答率は有意に低下した。また、出生前検査を受検する際に、医療者の意見を重視する回答者が有意に上昇した（p＜0.05）。
出生前検査の知識不足に加え、受検の意思決定を医療者に依存する女性が増加したことから、出生前検査の納得のいく意思決定が7年間で困難化していることが示唆された。2022年のガイドライン改訂により、妊婦へのNIPTに関する支援は拡充されたが、プレコンセプション教育を通して妊娠前から知識や意思決定を促進し、女性の出生前検査に関じて長期的に支援することの必要性が改めて示されたと考える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の計画では、NIPTの自律的意思決定に向けたプレコンセプション教育プログラムの開発時期となっているが、現状のNIPTに関する支援の課題を明らかにするために、2014年と2021年に実施したデータを比較することにした。そのため、そのデータ解析や論文作成に時間を費やし、プログラムの開発に着手する時期が遅れている。しかし、現状と課題を明確化した方がより効果的なプログラム開発につながると考えるため、有意義な遅れであると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は、2014年と2021年の比較論文を作成し、学術誌への投稿を目指す。また、左記の結果をもとに妊娠前教育プログラムの内容を検討し、有識者（臨床遺伝専門医、臨床遺伝カウンセラー、助産師、ダウン症児の母親等）の意見に基づきプログラム内容の修正を行う予定である。 2024年度は、上記をもとにeラーニング教材の試作版を作成し、有効性の評価を進めていきたいと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初計画では、2022年度に有識者へのヒアリングと教育プログラムの開発への着手を予定していたため、それらに必要な経費が次年度に繰越しとなっている。2023年度より教育プログラムの教材開発に向けてさらなる調査・試作を進めていくため、昨年度の未使用額も含めて、調査および開発費用に充てる予定である。
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