研究課題/領域番号 |
21K10865
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研究機関 | 一宮研伸大学 |
研究代表者 |
加藤 千明 一宮研伸大学, 看護学部, 准教授 (80613687)
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研究分担者 |
石舘 美弥子 帝京大学, 医療技術学部, 教授 (50534070)
荒木田 美香子 川崎市立看護短期大学, その他部局等, 教授 (50303558)
斎藤 照代 国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 教授 (10783839)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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キーワード | 学童期 / 塩分摂取 / 健康教育 / 食育 / 生活習慣病予防 / 介入 |
研究実績の概要 |
研究課題「生活習慣病予防に資する学童期の適塩プログラムの検証」は2016年度から2019年度挑戦的萌芽研究課題「小児期の食育に関わる減塩教育プログラムの開発」の継続研究である。新型コロナウィルス感染拡大に伴い、令和3年度実績では、研究参加者は児童とその保護者26組計52名にとどまったが、その後60組120名のデータを収集した。当初計画では、研究対象者は、介入群・対照群各々子どもと保護者50組計200名を予定していたが、分析可能な最低ラインのデータの為、一旦終了することとした。令和4年度当初計画は、データを分析し、小学生高学年対象の塩分摂取に関する継続的実践プログラムの開発を予定していた。継続的実践プログラムの開発の分析の根拠資料とするために、学齢期の適切な塩分摂取の教育的介入に関する論文を収集し、介入方法および評価方法に関する研究(スコーピングレビュー)に取り組んだ。 スコーピングレビューは、Arksey, H.らのフレームワーク(Arksey et al., 2005),および,Prefrred Reporting Items for Systematic reviews and Meta-Analyses extension for Scoping Reviews(PRISMA-ScR)の手順に沿い実施した(Tricco et al.,2018)。研究代表者と研究分担者2名で実施した。網羅的検索を実施するためのキーワードは研究者間で繰り返し検討した。国内データベース3つ、海外データベース1つ、計4データベースに1990年~2022年7月までに報告された論文を収集した。収集した2,011件の文献を、選定基準と除外基準に基づきスクリーニングし、13件を分析対象論文とした。本研究結果は、国内の看護系学会誌へ投稿し査読を受け、修正論文を執筆中である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究の遅れの理由は、所属大学組織における役割の増加、令和3年度末の専門領域チームメンバーの予期せぬ退職に伴う新体制の整備により職務遂行が優先されたことである。また、学童期の適切な塩分摂取に関する教育的介入に関するスコーピングレビューの研究は、研究代表者と研究分担者2名で実施したが、Arksey, H.,&O‘Malley,Lのフレームワーク(Arksey et al., 2005),および,Prefrred Reporting Items for Systematic reviews and Meta-Analyses extension for Scoping Reviews(PRISMA-ScR)の手順の理解や、網羅的検索のためのキーワード選定・内容検討、スクリーニング(文献の精読、特定、選抜、適格性の判断)と採用文献(分析対象文献)の実施に時間を要したことが挙げられる。さらに、論文執筆および査読結果後の修正論文執筆に時間を要したことが、遅れの原因である。
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今後の研究の推進方策 |
学童期の将来的な生活習慣病予防に資する適切な塩分摂取に関する教育的プログラム開発の為、以下の方向性で研究を推進する予定とする。 ①学童期の適切な塩分摂取の教育的介入のスコーピングレビューの研究成果を公表する。 ②収集したデータを分析し、学童期の適切な塩分摂取に関する教育プログラムの妥当性を分析・評価する。 ③②の評価に基づき、開発した減塩教育プログラムを修正する。 ④②③の結果は、小児看護関連学会、看護研究関連学会(論文投稿・学会発表)等にて報告する。
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次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用が生じた理由は、現在までの進捗状況に述べた通り、大学組織内の担当役割や専門領域内の新体制整備、学童期の適切な塩分摂取の教育的介入に関するスコーピングレビューの実施、論文投稿の遅れによるためのものである。 次年度は、学童期の適塩プログラムの妥当性を評価し、結果を公表するために必要な経費に使用する。具体的には、小児看護学関連学会、看護研究関連学会にて紙上・学術集会等において報告する。また、2023年度以降の研究計画の見直しをするため、繰り越し額は次年度の物品費、人件費、研究データ分析委託費、学会誌投稿論文abstractネイティブチェック委託費、旅費等に充当する。
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