| 研究課題/領域番号 |
21K10865
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| 研究機関 | 金城学院大学 |
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研究代表者 |
加藤 千明 金城学院大学, 看護学部, 講師 (80613687)
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| 研究分担者 |
石舘 美弥子 帝京大学, 医療技術学部, 教授 (50534070)
荒木田 美香子 川崎市立看護短期大学, その他部局等, 教授 (50303558)
斎藤 照代 国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 教授 (10783839)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 学童期 / 塩分摂取 / 健康教育 / 食育 / 生活習慣病予防 / 介入研究 |
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| 研究実績の概要 |
１．研究１における「適切な塩分摂取に関する教育プログラムの妥当性の評価」の分析
令和4年度までに収集したデータ、小学4年から6年生の子どもとその保護者60組（120名）について、研究仮説に基づき分析中である。その結果、教育プログラムの評価内容として、塩分に関する知識は、介入群とコントロール群との間に有意な差があることが確認された。引き続き、教育プログラムの評価方法の再検討を含め、分析中である。
２．研究２における「小学生高学年対象の塩分摂取に関する継続的実践プログラムの開発」成果の公表
「小学生高学年対象の塩分摂取に関する継続的実践プログラムの開発」の分析の根拠資料とするために、「学童期の塩分摂取に関する教育的介入研究を収集し、教育的介入方法、評価方法および成果の概要を明らかにする目的で、スコーピングレビューを実施した。医中誌Web、CiNii、PubMed、CINAHLを用いて、1990年から2023年に発表された論文を検索し、包含基準および除外基準に沿い適格性を確認し、国内外の文献13文献を抽出し分析し、学童期の塩分摂取に教育的介入の対象は、および、具体的な教育内容、評価方法を明らかにした。その結果は、2023年9月2日日本地域看護学会第26回学術集会にて示説発表した。発表内容は、スコーピングレビューの成果は論文としてまとめ、『小児保健研究』へ論文投稿した。投稿論文は「報告（原著）」として採択され、小児保健協会2024年7月に紙上にて研究成果を公表する予定である。
その他、小児期の生活習慣病予防を目指した食育研究を概観し、課題を明らかにすることを目的とし、日本のデータベースを活用し文献レビューを実施した。その結果を、27th East Asian Forum of Nursing Scholars (EAFONS) Conference（国際学会）にて公表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究の遅れの理由は、①当初計画の遅延・変更と②補助事業の目的をより精緻に達成するための計画の実施である。
①においては、研究者代表者の多忙と、研究遂行に想定以上に時間を要したことが理由である。研究代表者は、令和5年度4月に新設大学への異動し、前任校の業務引継ぎ、現任校の教育システムへ適応することに時間を要したため、当初計画が遅延した。また、学童と適切な塩分摂取に関する教育プログラムの妥当性を適正に評価するための分析方法の再検討が必要となった。その理由として、小学生4年生・５年生・6年生の子どもが記載する質的データの容量は限られており、容量が少ない文字データを分析する方法を検討中となったためである。
②においては、学童期における適切な塩分摂取を目指した教育的介入について、教育内容、評価方法および成果を明らかにする目的で、スコーピングレビューを実施し、論文を投稿する予定であった。しかしながら、投稿時に投稿先雑誌編集局より、「付議不要確認」が必要であるとご指摘を受け、研究代表者所属の「人を対象とする研究に関する倫理審査」にて審査を受け、その後、再度、スコーピングレビューの手順に沿い文献レビューをしたことで、論文執筆および投稿が、当初予定の6か月以上の遅れが生じたことが原因である。
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| 今後の研究の推進方策 |
①収集したデータを分析し、学童期の適切な塩分摂取に関する教育プログラムの妥当性を分析・評価する。
②①の評価に基づき、開発した減塩教育プログラムを修正する。
③①②の結果は、小児看護関連学会、看護研究関連学会（論文投稿・学会発表）等にて報告する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用が生じた理由は、現在までの進捗状況に述べた通り、大学組織内の担当役割や専門領域内の新体制整備、学童期の適切な塩分摂取の教育的介入に関するスコーピングレビューの実施、論文投稿の遅れによるためのものである。
次年度は、学童期の適塩プログラムの妥当性を評価し、結果を公表するために必要な経費に使用する。具体的には、小児看護学関連学会、看護研究関連学会にて紙上・学術集会等において報告する。また、2024年度の研究計画に基づき、繰り越し額は物品費、人件費、研究データ分析委託費、abstractネイティブチェック委託費、旅費等に充当する。
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