| 研究課題/領域番号 |
21K10888
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| 研究機関 | 公立小松大学 |
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研究代表者 |
坂本 めぐみ 公立小松大学, 保健医療学部, 教授 (50279577)
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| 研究分担者 |
山田 貴代 公立小松大学, 保健医療学部, 講師 (40453063)
兼宗 美幸 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (50214490)
北岡 和代 公立小松大学, 保健医療学部, 教授 (60326080)
中島 素子 公立小松大学, 保健医療学部, 教授 (60559508)
久司 留理子 公立小松大学, 保健医療学部, 助手 (70881994)
鋤柄 増根 公立小松大学, 保健医療学部, 教授 (80148155)
松永 洋子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (90709023)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | インターネットゲーム障害 / 児童生徒 / 教職員 / e-ラーニング / 健康教育 |
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| 研究実績の概要 |
2021年度は児童生徒のインターネットゲーム障害(IGD)もしくはインターネットゲームの過度の使用に対する公立学校教職員の意識や取組の現状と、公立小学校・中学校・高等学校の児童生徒のゲーム利用の現状について、グーグルフォームによる調査を実施した。首都圏の1県で公立学校の総合教育研究センターと共同で調査を実施し、当該年度は公立学校教職員の調査の分析を実施した。
公立学校教職員対象の調査は352部を回収した。勤務先は小学校32.4％（n=114）、中学校40.1％（n=141）、高等学校15.4％（n=54）、特別支援学校12.2％（n=43）であった。クラス担任が58.2％（n=252）であった。
IGDに関する認識を有する者は63.1％(n=222)、これまでにIGDを学ぶ機会のあった者は27.0％（n=95）であった。児童生徒のIGDまたは過度のゲーム使用を発見した契機は、昼夜逆転の生活51.7％(n=182)、遅刻や欠席の増加34.7％（n=122）、情緒不安22.4％(n=79)であった。教職員が取り組んだことのある対応は、児童生徒の保護者との情報共有48.6%(n=171)、教師単独による児童生徒への指導・注意喚起34.1％（n=120)、クラスでの教育22.7％(n=80)であった。しかし他機関との相談は医療機関3.7％（n=13）、行政4.3％(n=15)、児童相談所2.3％(n=8)、警察0.9％(n=3)であった。
対象児童の指導は難しいと52.6％(n=185)が回答し、児童の保護者との連携は「難しい」または「時々難しい」が90.7％(n=289)、教職員がIGDについて学ぶ研修会を希望する者は50.6％(n=178)であった。以上より今後教職員が児童生徒のIGDや過度の使用に対する教育の為の支援を開発する必要性が明らかとなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
調査実施、結果の分析、e-ラーニング作成準備が計画通り進んでいるため。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度は児童生徒の調査結果の分析、教職員向けのe-ラーニングの作成、その評価を行う。また計画で予定している医療職への面接調査を実施する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
令和3年度に計上していた物品費は今年度購入する必要がなかったため次年度に繰り越した。令和4年度は必要となるために購入予定である。またe-ラーニングコンテンツは進捗状況に応じて支出を行っているために次年度に繰り越した。令和4年度は3年度の残額と合わせて執行予定である。
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| 備考 |
「児童生徒のインターネットゲーム障害の予防や早期発見のための研修および教材の開発」に資する調査研究 中間報告書
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