| 研究課題/領域番号 |
21K10969
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| 研究機関 | 富山県立大学 |
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研究代表者 |
清水 暢子 富山県立大学, 看護学部, 講師 (20722622)
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| 研究分担者 |
松永 昌宏 愛知医科大学, 医学部, 講師 (00533960)
長谷川 昇 同志社女子大学, 看護学部, 特任教授 (10156317)
馬場 雄司 京都文教大学, 総合社会学部, 教授 (10238230)
梅村 朋弘 愛知医科大学, 医学部, 講師 (10401960)
井階 友貴 福井大学, 学術研究院医学系部門, 教授 (10554777)
山田 恭子 佛教大学, 保健医療技術学部, 教授 (20191314)
望月 美也子 京都文教短期大学, 食物栄養学科, 准教授 (20367858)
加藤 真弓 愛知医療学院短期大学, 理学療法学専攻, 教授 (90512856)
坪内 善仁 奈良学園大学, 保健医療学部, 助教 (90849473)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | エンターテインメント・ケア / 音楽運動療法 / 認知機能 / 身体機能 / 社会参加 / 近赤外線分光法 / 脳血流量 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、タイのインフラもマンパワーも不足している農村部の実態に則した有効な認知症予防対策として、馴染みの音楽に合わせて楽器を鳴らしながら体を動かすマルチタスクトレーニングプログラムを開発し、その効果を検証していくことにある。
今年度目標は、介入のための音楽運動プロトコール作成であった。タイ、チェンマイ大学と共同して対象者の選定を行ってきたが、現在コロナ禍でもあり、現地での高齢サロンでの状況調査は実施できていない。そのため現地の研究者とオンラインで結び、本研究介入プロトコールとなる馴染の音楽による音楽運動療法のプログラムを検討中である。音楽運動の動きについて、タイ、日本各国の馴染の音楽に合わせ、日本の音楽運動療法士、タイ音楽専門家にアドバイスをもらい作成中である。同時に介入効果の測定についても、本研究では、Web 会議システムを用いた認知機能および身体機能の評価が対面同様の評価が可能かどうかを検討している。現在、非対面による認知機能評価は、対面での測定と同様の評価ができることが示され、身体機能測定では、普通歩行速度を除いて、対面の測定と同様の評価ができることが示唆された。この方法が確立できれば、直接対面で免疫力の弱い高齢者に感染症のリスクを負うことなく、オンラインでの身体機能や認知機能の測定が可能となると考える。また、介入プログラムもオンラインでの配信で効果があるか否かを日本国内の高齢者サロンを活用して検証中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
高齢者サロンでのプログラム介入を予定している、チェンマイ県内でのCOVID-19の感染状況がタイ国内に比べ高い地域にあり、研究に関わる測定調査が遅れている。タイでの現地の様子、高齢者の好みの音楽、タイ高齢者サロンでの参加の様子や現状を十分に把握できていない。日本人研究者と健康運動指導士とでプロトコール作成を行っている。今後は現地（タイ）と日本をつないでオンラインでの音楽運動療法のプロトコール作成、その後のパイロットスタディも検討していく。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度は現地での調査が可能となると考えるが、それも年度内のどのタイミングで調査可能になるのか、現地研究者と調整を重ねている。現地での調査、測定のためにチェンマイ大学大大学院老年看護学専攻の大学院生を対象とした、高齢者調査実施のためのオンライン研修会も行い、調査測定の準備を進めている。あとは調査可能なタイミングで現地調査を実施する。日本とタイでの馴染の音楽を活用した介入プロトコールの完成と両国の高齢者を対象としたパイロットスタディ、本介入までの高齢者サロン対象者への説明と実施体制の調整を進めていく。2023年度には介入実施ができるよう、現地との調整を直接、研究者らが訪問して行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度目標は、介入のための音楽運動プロトコール作成であった。タイ、チェンマイ大学と共同して対象者の選定を行ってきたが、現在コロナ禍でもあり、現地での高齢サロンでの状況調査は実施できていない。そのため現地の研究者とオンラインで結び、本研究介入プロトコールとなる馴染の音楽による音楽運動療法のプログラムを検討中である。音楽運動の動きについて、タイ、日本各国の馴染の音楽に合わせ、日本の音楽運動療法士、タイ音楽専門家にアドバイスをもらい作成中である。この様な状況により、2021年は新型コロナウイルスの感染拡大が収まらず、研究期間中の県外移動や、タイへの実態調査は控えた。そのため研究費の支出を次年度に回す事とした。
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