| 研究課題/領域番号 |
21K11008
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| 研究機関 | 香川県立保健医療大学 |
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研究代表者 |
辻 よしみ 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (30353147)
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| 研究分担者 |
高嶋 伸子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (90342344) [辞退]
佐々木 純子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (50533361)
植原 千明 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 講師 (20760135)
藤村 保志花 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 助教 (60968030)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 実践能力 / 保健師 / 遠隔システム / 獲得のプロセス |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、A県の新任期保健師の個別支援に対して遠隔システムを含む研修受講と保健師活動の継続的実践による実践能力向上について効果判定を実施し、新任期保健師が実践能力を獲得していくプロセスを明らかにすることである。
そのため、2020年度より①A県新任期保健師の実践能力の測定②A県新任期保健師の実践能力獲得の経過についてのインタビュー調査③全国自治体（1788自治体）における遠隔システム活用実態調査を実施した。①A県新任期保健師の実践能力（2022、2023年度）の測定により、「倫理的課題への対応」の項目の能力が高くなっていることが明らかになった。また研修前後の比較では「集団的・組織的アプローチを組み合わせての活動」「健康危機に関する情報を迅速に把握し対応する」の項目に有意差が見られ効果が明らかとなり、EAFONS2022において発表した。②A県新任期保健師への実践能力獲得についてインタビュー調査を2022年4件、2023年5件の調査が実施し、今年度はデータを統合し実践能力獲得のプロセスについて概念統合を実施していく。③全国自治体の遠隔システム活用実態調査を実施し、398自治体（23.1％）の回収を得た。その結果、オンラインの保健事業への活用について、35％の自治体が活用しており、活用内容は会議、相談、面接、健康教育といった内容であった。具体的には、健康教育として動画等の配信が多く、保健指導にはメール等が活用されていた。コロナ禍を通じて、自治体でのオンライン環境が整備され、保健活動にも活用されている実態が明確になった。この結果について、2023年に日本公衆衛生看護学会で発表を実施した。今年度は論文化を予定している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
インタビューに関しては、データ収集が終了した所であり、分析がまだ実施できておらず学会の日程等により発表や論文化が今年度以降になる可能性がある。
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| 今後の研究の推進方策 |
①A県新任期保健師の実践能力の測定は継続的に測定中であり適宜データ整理を実施し学会発表を実施する。
②A県新任期保健師への実践能力獲得についてインタビュー調査を2022年4件、2023年5件の調査が実施し、今年度はデータを統合し実践能力獲得のプロセスについて概念統合を実施して発表を実施する。
③全国自治体の遠隔システム活用実態調査は、2023年に日本公衆衛生看護学会で発表内容について今年度は論文化を予定している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
インタビューが今年度末までかかり、次年度にテープ起こしや分析、学会発表を実施するため。
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