| 研究課題/領域番号 |
21K11100
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| 研究機関 | 朝日大学 |
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研究代表者 |
堀部 めぐみ 朝日大学, 保健医療学部, 准教授 (00585581)
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| 研究分担者 |
中村 光浩 岐阜薬科大学, 薬学部, 教授 (30433204)
井口 和弘 岐阜薬科大学, 薬学部, 教授 (10295545)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 子宮頸がん / HPVワクチン / 計画的行動理論 |
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| 研究実績の概要 |
我が国では、子宮頸がんの予防策として検診およびHPV (Human papilloma virus) ワクチンの予防接種が実施されている。しかし、どちらも十分には活用されておらず、今後も子宮頸がんの罹患率の増加が懸念されている。本研究の目的は、日米におけるHPVワクチンの副作用報告と市町村別の子宮頸がんの罹患および検診受診に影響を及ぼす要因を分析し、子宮頸がんのリスク因子について考察することである。さらに、若年女性の検診受診の意思決定要因について計画的行動理論に倣って検討し、これらの子宮頸がんの予防に向けた新たな知見に基づいた子宮頸がん予防教育プログラムの実施およびその効果の検証を行うことである。
研究計画として、1) 日米のHPVワクチンの副作用報告によるリスク因子分析、2) 子宮頸がん罹患率および子宮頸がん検診に影響を及ぼす要因の市町村別解析、3) 若年女性の子宮頸がん検診の意思決定要因に関する計画的行動理論に依拠する調査の1)-3)の結果に基づく、新たな子宮頸がん予防教育プログラムの作成とその効果の検証を行う予定である。
令和3年度はⅠ期調査として、JADER (Japanese Adverse Drug Event Report database: 医薬品副作用データベース) および米国のVAERS (Vaccine Adverse Event Reporting System: ワクチン副作用報告データベース) のデータから、HPVワクチンによる副作用について探索した。さらに、子宮頸がんの罹患および検診の受診率に影響を及ぼす要因を明らかにするため、子宮頸がんの検診受診状況とがんの罹患要因である生活習慣および医療従事者数の解析に着手するところである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
HPVワクチン接種は2013年以降、積極的勧奨が控えられていたが、2022年度から積極的勧奨が再開されることになり、その動向による方針の転換について検討したため。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度からHPVワクチン接種の積極的勧奨が再開される。そのため、本研究において作成を予定している子宮頸がん予防教育プログラムでは、HPVワクチンの安全性等に関する最新の知見を取り入れた内容にすることとする。子宮頸がん検診の受診とともにHPVワクチン接種について啓発することにより、若年者の子宮頸がん予防行動を促進するためのプログラム開発を図る。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
JADERおよびVAERSのデータの追加分析を要し、次年度にそれに係る人件費の支出の必要性が生じたため。
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