| 研究課題/領域番号 |
21K11101
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| 研究機関 | 日本福祉大学 |
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研究代表者 |
水谷 聖子 日本福祉大学, 看護学部, 教授 (80259366)
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| 研究分担者 |
嶋田 貴之 日本福祉大学, 看護学部, 助教 (10889885) [辞退]
高松 三沙子 日本福祉大学, 看護学部, 助手 (20907703)
水谷 勇 神戸学院大学, 人文学部, 教授 (60190641)
大橋 裕子 日本福祉大学, 看護学部, 准教授 (70352911)
西尾 彰泰 岐阜大学, 保健管理センター, 非常勤講師 (90402172)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | クロス・アディクション / ハンドブックの開発 / 生活困窮者 / ホームレス経験者 / 刑余者 / ギャンブルアディクション / 認知行動療法 |
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| 研究実績の概要 |
2022年度は、ワークブックの開発に向けての情報収集を主として行った。具体的には現在発行されているハンドブックなどをもとに、開発予定のワークブックに含める内容の確認、日本語としての表現や、イラストの検討など内容の精選を行った。
諸外国における取組状況に関する情報収集を行うことで、パチンコを含む日本のギャンブル依存者に対する取り組みの難しさがより明確になった。また、アルコール依存症のハームリダクションをベースに検討するも、日本のアルコールを取り巻く環境のなかでの難しさも見えてきた。
しかし、コロナ感染拡大などに伴い、本務の教育活動が多忙となり、情報収集に留まった。また、定例研究会の開催も困難となり、十分な活動推進に至らなかった。研究メンバーの見直しを行い、メンバーを一人追加し、2023年度の研究推進と研究計画の見直しを行った。
論文発表は、2022年11月に『ホームレス経験のある30代男性へのツールを活用した訪問看護ーワークブックやマッピングシートの活用を通してー』について事例研究結果を公表した。また、2022年6月には、国際学会、ICCHNRにおいて、『Support for acquiring the self-management actions necessary for people with intellectual and developmental disabilities to live in the community』『Providing home visit healthcare to previously homeless and convicted individuals reintegrated in communities: Collaboration with citizen groups in social connectivity』と、2本の研究発表を行った
ワークブックの開発を進めながら、文字からの理解の難しさなど、発達障害系の方の理解のしやすいツール、自らの人生やこれからの自分自身の生き方を考えやすくするツールの必要性があることが見えてきた。そのため、試行的な取り組みについて、定期的に公認心理士の協力を得ながら検討を行うこととした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2022年度は、コロナ感染拡大に伴い本務の教育に膨大な時間を割くことになった。また、定期的に研究会の開催が困難となり、研究者間の連携が滞ったことが最大の要因である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度後半に、今後の研究の進め方について研究メンバーで再度検討を行った。まずは、定期的に研究会を開催し、進捗状況の確認を行いながら研究を推進する。
また、2022年度は、コロナ感染拡大に伴い本務の教育に膨大な時間を割くことになった。また、定期的に研究会の開催が困難となり、研究者間の連携が滞ったことが最大の要因である。そのため、定期的に研究会を開催して、研究を推進する。
ワークブックの開発を進めながら、文字からの理解の難しさなど、発達障害系の方の理解のしやすいツール、自らの人生やこれからの自分自身の生き方を考えやすくするツールの必要性があることが見えてきた。そのため、試行的な取り組みについて、定期的に公認心理士の協力を得ながら検討を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2022年度は、コロナ感染拡大により本務の教育業務に時間を割くことが多く、予定通り研究を推進するに至らなかった。今年度は前年度分の遅れた研究を推進するためにも、前年度の残金を有効に活用して研究を推進する。
具体的には、定期的に研究会を対面またはオンラインで開催する。ワークブックの開発を進めながら、①文字からの理解の課題、②発達障害系の方の理解しやすいツール、③自らの人生やこれからの自分自身の生き方を考えやすくするツールなど内容を検討する。
試行的な取り組みについて、定期的に公認心理士の協力を得ながら検討を行う。
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