| 研究課題/領域番号 |
21K11138
|
|---|
| 研究機関 | 信州大学 |
|---|
研究代表者 |
横川 吉晴 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (50362140)
|
|---|
| 研究分担者 |
木村 文一 信州大学, 学術研究院保健学系, 講師 (10621849)
北川 孝 信州大学, 学術研究院保健学系, 助教 (10848922)
五十嵐 久人 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (90381079)
伊澤 淳 信州大学, 学術研究院保健学系, 教授 (50464095)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
|
| キーワード | フレイル健診 / プレフレイル / 歩行環境 / 社会参加 |
|---|
| 研究実績の概要 |
令和4年度は、第二回目のフレイル健診の実施となり、新型コロナウイルス感染症対策を優先するなか、フレイル評価指標の測定、 生活習慣のアンケート調査を行うことができた。測定地区は前年度と同じく35ヶ所76サークル、実施回数は88回、参加延べ人数は1136人であった。この内重複・測定未実施の278人を除く858人がフレイル健診受診者であった。今年度はWalkability Index（歩行環境得点）を入手し、フレイル健診受診者の住所位置情報と連結した。Walkability Indexはある地点から徒歩で到達できる範囲に、生活利便施設、商業・レジャー施設、教育・学び施設といった生活をする上で近くにあって利便性が高い「都市のアメニティ」がどれだけ集積しているかを最低50点、最高100点満点で評価する指標である。連結可能であった759人のデータから、日本語版フレイル 基準による分類ではフレイルが 59人(7.8%)、プレフレイルが330人(43.5%)、非該当が370人(48.7%)であった。女性448人 (64.6%)、男性100人(61.0%)であった。フレイル、プレフレイル、非該当の 3群で比べると、前年と同じく、手段的ADLでは差を認めないが、フレイル群が最も高齢で歩行速度が遅く、情報収集能力や社会参加能力、そして伝達的・批判的ヘルスリテラシーが低かった。32の行政区別Walkability Indexの値では行政区の差を認めたが、3群間のWalkability Indexは差を認めなかった。二元配置分散分析によりフレイル、プレフレイル、非該当の 3群とWalkability Indexの交互作用が社会参加能力と有意に関連した。以上からフレイル分類とWalkability Indexの相互作用が、一部の高次活動能力に関連することが明らかになった。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和4年度の研究では、フレイル健診の実施とそれに合わせた生活習慣の調査を行うことができた。
当初予定していたプレフレイルのリスク因子を抽出する解析が実行できなかった。分析に必要な測定項目の不備のため、予測モデルの見直しを行うこととなったためである。リスク因子を抽出するための解析には機械学習およびサポートベクターマシーンを用いたプログラムを実施する計画であった。今回、プログラムの見直しを検討することとなり、実施には至らなかった。
調査対象地域でのフレイル予防のために提供する情報媒体の作成に時間がかかり、現在も作成中である。このため引き続き令和5年度には完成させ利用可能な状況とさせたい。
|
| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度以降は、1)令和3年度のフレイル健診事業参加者のデータと同年度の特定健診や介護保険、医療費の情報と結合させ、機械学習プログラムを用いたプレフレイルに関連するリスク要因の抽出検討をはかる。2)それに対応してプレフレイルにつながるリスク因子を軽減させるため、行動変容の必要を気づくことができるようなわかりやすい情報提供媒体の作成準備をすすめる予定である。自治体では引き続きフレイル健診事業が実施され、その中で予防講座(運動・栄養)の実施や医療機関によるフレイル外来での診察指導が行われる予定である。これらにあわせ、プレフレイルに位置づけられる集団への関与(ポピュレーションアプローチ)として、AGEsの測定とフィードバックを行う。3)AGEsは終末糖化産物であり、体内に蓄積された過剰な糖分と蛋白質が結合してでき老化を促進すると考えられている。AGEsとフレイルの関連を横断的に検討する。 4)令和3年度からの事業参加者にあたっては手段的自立や高次の活動能力としての情報収集や社会参加、伝達的・批判的ヘルスリテラシーを継続して追跡すること、5)令和3年度のデータとそれ以後の介護保険や医療費、死亡や転出などの転帰の情報と連結させ分析することも計画している。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
該当年度内にフレイル予防のために提供する情報媒体の作成に時間がかかり年度内に完了しなかった。その経費として見込んでいた費用を繰り越したため、次年度使用額が生じた。
|
