| 研究課題/領域番号 |
21K11258
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| 研究機関 | 畿央大学 |
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研究代表者 |
信迫 悟志 畿央大学, 健康科学部, 准教授 (50749794)
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| 研究分担者 |
大住 倫弘 畿央大学, 健康科学部, 准教授 (70742485)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 発達性協調運動障害 / 運動主体感 / 行為と結果の規則性知覚 / 微細運動機能 |
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| 研究実績の概要 |
5～16歳の定型発達児（200名）を対象に，運動主体感の生成と適応的運動学習に関わる行為と結果の規則性（Action-Outcome Regularity）の知覚感度の発達変化を調査した．タブレット上で実施できる行為と結果の規則性知覚課題によって得られた成績から，規則性検出閾値（Regularity Detection Threshold: RDT）を求め，RDTを規則性の知覚感度の定量指標として用いた．その結果，行為と結果の規則性の知覚は，5～6歳児ではまだ未発達であり，7歳以降には青年期と同程度にまで発達変化することが明らかになった．加えて，5～6歳児では，行為と結果の規則性の知覚と微細運動機能との間には重要な関係性があることが示された．さらに微細運動機能の低下した児では，微細運動機能の高い児と比較して，行為と結果の規則性の知覚感度が有意に低下していることが明らかとなった．
定型発達児における行為と結果の規則性の知覚感度の発達変化に関する研究に基づいて，発達性協調運動障害（Developmental Coordination Disorder: DCD）を有する児における規則性の知覚感度を調査する研究を継続中である．
加えて，運動主体感の指標として，行為と結果の規則性の知覚感度も加え，DCDを有する児における諸機能（内部モデル機能，自動模倣機能，視覚依存特性，運動主体感）と前頭-頭頂ネットワークとの関係性を調査する研究を継続中である．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和3～4年度の計画としては，発達性協調運動障害を有する児における諸機能（内部モデル機能，自動模倣機能，視覚依存特性，運動主体感）と前頭-頭頂ネットワークとの関係性を調査する研究を実施することであったが，それが完了できていないため【やや遅れている】と判断した．
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| 今後の研究の推進方策 |
引き続き，感染防止対策を徹底しつつ，発達性協調運動障害を有する児における諸機能（内部モデル機能，自動模倣機能，視覚依存特性，運動主体感）と前頭-頭頂ネットワークとの関係性を調査する脳波研究を継続する．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由は，令和3年度に購入する予定であった運動主体感帰属課題プログラムソフトウェアを購入する必要がなくなったこと，測定協力者・被験者への人件費・謝金が必要なかったこと，オンラインでの学会が主流となり旅費が必要なくなったことによるものである．
令和4年度には，ニューロフィードバック用簡易脳波計などを整備するのに必要な経費として，適切に使用する予定である．
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