| 研究課題/領域番号 |
21K11339
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| 研究機関 | 城西大学 |
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研究代表者 |
二橋 元紀 城西大学, 経営学部, 准教授 (20738017)
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| 研究分担者 |
関口 浩文 山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (20392201)
伊藤 新 上武大学, ビジネス情報学部, 講師 (50581948)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | スポーツ傷害 / 安全 / 復帰判断基準 / 神経生理学的指標 / パフォーマンス指標 / 機能構造学的評価 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、スポーツ傷害の回復過程における安全な復帰判断基準の策定を目指し、1) 神経生理学的評価、2) パフォーマンス評価、および3) 機能構造学的評価の3アプローチを設定した。
神経生理学的評価：運動制御に重要な役割を担う皮質脊髄路興奮性の可塑的変化を検討するため、経頭蓋磁気刺激法を用いることにより、皮質脊髄路の興奮性指標として入出力特性（閾値、最大傾斜、定常値）、抑制性指標（サイレントピリオド）を評価した。これまでの研究活動を踏まえ、スポーツ傷害の代表例として足関節捻挫に着目し、下肢の被検筋として主に長腓骨筋、前脛骨筋を設定した。特に、SEBT、ホップテストなどと関わる点で、立位での評価を試みた。さらに、皮膚反射機構の検証として、立位時の足関節角度変化（足関節捻挫肢位）に伴う長腓骨筋の皮膚反射応答の変容を評価した。我々の先行研究に則り抑制性の中潜時成分に着目した。また、関節位置覚との関連性も評価した。その結果、健常者では関節位置覚と皮膚反射応答に関連性が認められつつある。
パフォーマンス評価：ある一定のコホート集団（大学サッカー選手）に対して、Star Excursion Balance Test（3方向：Yバランステスト）を実施した。足関節捻挫の既往歴、機能構造的な評価指標との関連性を検討している。
機能構造学的評価：ある一定のコホート集団（大学サッカー選手：96足）に対して、超音波画像装置により足関節靭帯の連続性、肥厚、骨棘等の形態構造を観察した。そのうち77足において骨の変形性変化の好発部位である距骨側にimpingemenを認めており、足関節捻挫の反復に伴う靭帯構造の破綻ならびにそれに起因する変形性変化がサッカー選手において好発している実態が明らかになりつつある。
引き続き、各指標の検証ならびに関連性を明らかにしていく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
神経生理学的評価アプローチとして、パフォーマンス評価にもつながる立位時において皮質脊髄路興奮性、皮膚反射を一定数の被験者で検証することができた。また、経頭蓋磁気刺激を用いる評価であるため被験者選定には注意も必要となるが、現状ではてんかんに関するガイドラインに基づいて問題なく実施できている。
併せて、ある一定のコホート集団（大学サッカー選手）に対して、パフォーマンス評価（Star Excursion Balance Test、重心動揺テスト）、および機能構造学的評価（超音波画像評価、関節可動域）を実施することができた。
神経生理学的アプローチを一定のコホート集団において、さらに進めていくことが必要であるが、全体的にはおおむね順調に進展していると考えられる。引き続き、各指標の検証ならびに関連性を明らかにしていく。
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| 今後の研究の推進方策 |
神経生理学的アプローチに関して、これまでに立位において神経生理学的アプローチを順調に実施できたため、健常者のみならずスポーツ傷害既往を有する被験者、回復過程にある被験者に対して皮質脊髄路興奮性、皮膚反射応答を検証していく予定である。
パフォーマンス指標、機能構造学的評価に関して、これまでに一定のコホート集団（大学サッカー選手）においてStar Excursion Balance Test（Yバランステスト）、重心動揺テスト）、超音波画像評価、および関節可動域評価を実施できたため、引き続き対象者を増やしていく。また、スポーツ傷害既往（主に足関節捻挫を対象）を有する被験者、および回復過程にある被験者に対する検証をアスレティックリハビリテーションの過程で実施していく。
併せて、神経生理学的アプローチとパフォーマンス指標ならびに機能構造学的評価との関連性を検証していく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
従来計画通り磁気刺激用コイルを購入したが、当初よりも単価を抑えることができた。購入予定であったオシロスコープが大幅にモデルチェンジしており、従来使用していた型と異なっていたため本年度での購入を控え、同モデルを代替することで研究を無事に実施することができた。また、学会参加もオンラインとなり旅費等が発生しなかった。よって、次年度使用額が生じる結果なった。
2022年度において、パフォーマンス指標を測定するための備品を計画的に補充しながら、研究計画を進めていく予定である。さらに、人件費・謝金を充足させる予定であり、今後の研究がスムーズに遂行できるよう計画している。
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