| 研究課題/領域番号 |
21K11446
|
|---|
| 研究機関 | 徳島大学 |
|---|
研究代表者 |
松浦 哲也 徳島大学, 病院, 教授 (30359913)
|
|---|
| 研究分担者 |
岩瀬 穣志 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 特任助教 (80868521)
横山 賢二 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 特任助教 (10910226)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| キーワード | 野球肘 / 投球数制限 / 予防 / 骨軟骨障害 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究では、成長期に生じる野球肘の発生や進行を予防できる投球数を設定することを目的としている。全日本軟式野球連盟は、2019年度から1日70球までのルールを設けているが、その理論的根拠は十分でない。そこで、研究初年度の令和3年度には投球数制限導入後に投手を始めた選手のみとなった令和3年と導入前の平成29年の小学生投手における障害実態を比較した。 その結果、投球数制限で、肘関節痛、屈曲制限、内側上顆の圧痛は有意に減少しており、臨床症状の予防には有効だと分かった。ただ、後遺障害を遺しうる骨軟骨障害の予防に有効であるか否かを明らかにすることが課題として残った。したがって、令和4年度は1日70球までの制限で骨軟骨障害の発生や進行を予防できるか検討することを目的にした。具体的には、令和4年と投球数制限導入前の平成29年で、少年野球選手の骨軟骨障害の発生や予後について比較することとした。しかしながら令和4年度はコロナ禍で、対象の78チーム中24チーム（30.8％）を調査できず、発生率の比較には不適当と判断した。一方、予後については対象者が限られるという限界があるが比較した。令和4年度に骨軟骨障害を認めたのは47名だった。3か月おきの X 線検査で修復状況を調べると、修復あるいは修復傾向にあったのが42名（89.4％）、増悪したのが5名（10.6％）だった。制限導入前では 骨軟骨障害の56名中40名（71.4％）が修復あるいは修復傾向で、16名（28.6％）が増悪していたので、1 日 70 球の制限により骨軟骨障害の増悪を抑制できることが分かった。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和4年度は①1日70球の制限で骨軟骨障害の発生は抑制できるのか、② 1日70球の制限で骨軟骨障害の増悪を抑制できるのか、③70球は1日の投球数として適当なのか、の3項目について検討する予定だった。 ①は「研究実績の概要」で述べたように、新型コロナウイルス感染症の影響で対象チームの30％以上を調査できず、発生率の比較はできなかった。②は予定通り研究が進み、「研究実績の概要」で述べたように投球数制限が導入される前に比べ、1日70球の投球数制限により骨軟骨障害の増悪が抑制されていた。③では 1日の投球数が70球と50球で、前腕屈筋・回内筋群の硬さを超音波エラストグラフィで、投球による疲労度をウェアラブルセンサで比較する予定だった。 しかし新型コロナウイルス感染症の影響で、接触機会の多い超音波やウェアラブルセンサでの検査は制限され、目標とする30名の検討が出来なかった。 以上より、当初の計画よりやや遅れている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
最終年度の令和5年度は以下の3点について検討する。
①1日70球の制限で骨軟骨障害の発生を抑制できるのか？：令和5年度と導入前の平成 29 年度の小学生投手における骨軟骨障害発生率を比較する。具体的には令和5年度と平成 29 年度で骨軟骨障害の発生率と比較する。骨軟骨障害は研究代表者らが確立したストラテジーに基づき、エコーでスクリーニングし、 X 線や MRI で診断を確定する。ちなみに平成 29 年度は投手 352 名のうち骨軟骨障害を 35.2％に認めた。令和5年度の結果が平成 29 年度の結果よりも減少していれば、 1 日 70 球の制限は 7 イニングまでの制限より障害発生に有効だといえる。
②70球は1日の投球数として適当か？：現在は1日の投球数を70球としているが、適切な投球数なのか不明である。日本臨床スポーツ医学会は1日50球と提言しており、比較する必要がある。そこで、令和4年度に行えなかった前腕屈筋・回内筋群の硬さを超音波エラストグラフィで、投球による疲労度をウェアラブルセンサ で評価する。具体的には、まず投手30名に50球あるいは70球まで投球させる。70球が50球より明らかに筋が硬く、かつ前腕の最大回転速度が遅く、リリース時の 前腕の角度が小さくなるのなら、70球より50球が適当な投球数となる。さらに、ウェアラブルセンサは投球ごとに最大回転速度などのデータを収集できるので、 他に適切な投球数がないか検討する。
③1週間・1年間の投球数はどの程度に制限すべきか？：現在、制限されていない1週間、1年間の適切な投球数を設定する。令和5年度の対象100名の投球数を前向きに1年間カウントする。令和6年度にX線検査を行い、骨軟骨障害が新規に発生あるいは悪化した群と、それ以外の群で投球数を比較し、後者の投球数が少なければ、その投球数を適切な投球数とする。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）予定していた超音波エラストグラフィとウェアラブルセンサによる評価が新型コロナウイルス感染症の影響で実施できず、次年度以降に実施することに なり、次年度使用額が生じた。 （使用計画）新型コロナウイルス感染症による様々な規制が緩和されているので、令和5年度は予定通り研究を遂行できそうなので、翌年度請求額とあわせ、 超音波エラストグラフィとウェアラブルセンサの検討のため設備備品費と消耗品費に使用する予定である。
|
