| 研究課題/領域番号 |
21K11509
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| 研究機関 | 京都先端科学大学 |
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研究代表者 |
木村 みさか 京都先端科学大学, アクティブヘルス支援機構, 客員研究員 (90150573)
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| 研究分担者 |
糸井 亜弥 神戸女子大学, 健康福祉学部, 准教授 (40333265)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | こども / 身体活動量 / 25年～14年前と同じ学校・園での調査 / コロナ過 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、わが国における子どもの身体活動量の時代的変遷を明らかにし、その背景になっている生活要因と、体格や体力への影響を探ることを目的に、過去（25年から14年前）のデータと比較可能な同一の小学校および幼稚園に通う子どもを対象に、当時（25年前、幼児の場合は14年前）と同じ項目（身体活動量、食事、生活時間、体格、体力等）を調査したいと考えて研究計画を立てた。また、新型コロナ感染拡大中であったため、コロナ過における子どもの身体活動量について調べることも目的に加えた。
新型コロナ感染拡大の影響や学校長の人事異動等で、予定していた対象校の調査にはまだ着手できていない。そのため研究期間を1年延長した。
このような状況の中、令和5年度には、緊急事態宣言が解除され学校が再開した2週目からの3週間に着目し、6年生11名の身体活動と認知機能の実態と両者の関連を確認することを目的とした「COVID-19による学校臨時休業期間解除後３週間における小学６年生の身体活動量と認知機能の関係」(ウォーキング研究27、2024）をまとめた。ここでは、身体活動量は授業時間が増えるに従って増加し、学習などの座位活動時間も確保しつつ運動を含む活発な身体活動が認知機能の活性化につながることを示した。新型コロナによる学校休業という史上初めての出来事の中、子どもの身体活動を記録した貴重な資料となった。また、研究分担者（糸井）は、コロナ過前に収集した小学3年生86名のデータから「都市部小学校3年生における身体活動量と体力・運動能力との関連性」（神戸女子大学健康福祉学部紀要16，2024）をまとめた。ここでは、この年代の体力向上には、男子は高強度の身体活動、女子は中強度以上～高強度の身体活動を増やすことの重要性が示され、子どもの身体活動量と体力との関連を調べた報告は多いとは言えない中、貴重な資料となった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本課題については、初年度（令和3年度）は、先ず研究倫理関係の手続きを行った。その後、以前調査を実施した東北地方の小学校および京都市内の小学校に対し、調査の説明と調査実施の可能性について検討する機会を持った。いずれも研究の趣旨については賛同を頂けたが、新型コロナ感染症の感染拡大の中、調査への承諾が得られなかった。令和4年度にもコロナの影響が残り、過去の対象校に対する調査はできなかった。令和5年度には、新型コロナ感染症の扱いが2類相当から5類相当に変更された。ただし、交渉を続けていた対象校の学校長や窓口になって頂いた教員の人事異動等があり、仕切り直しを求められた。そのために、研究期間を1年延期することになったが、令和6年度は、本課題の対象校の調査に着手する方向で調整を進めている。
このような状況の中、令和3年度には、本課題の対象校である京都市内小学校におけるコロナ禍前に実施した20年目の調査の結果を解析し、小学生の20年間の身体活動量の変動について論文として公表できた。令和4年度には、コロナ過における大学生の身体活動量をWeb調査法（lifestyle24）で実施した結果をまとめ公表できた。令和5年度には、本課題の対象校ではないが、新型コロナ感染拡大による緊急事態宣言が解除され、学校が再開した時期に行った京都市内小学生における身体活動量調査で収集したデータの一部を解析し、結果を公表できた。また、研究分担者が、コロナ以前に調査した京都市内小学校3年生の身体活動量と体力との関連についても論文としてまとめ公表した。
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| 今後の研究の推進方策 |
本課題で予定している調査対象校（東北地方の小学校と京都市内の小学校）については、令和5年度は、学校長の人事異動等で調査依頼の仕切り直し期間になってしまった。研究期間を延長した令和6年度には、規模を縮小してでも、調査が実施できるよう準備を進めているところである。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナ感染症の感染拡大の影響と学校長や窓口となって頂いた先生の人事異動等の影響を受けて、令和3年度、令和4年度、令和5年度は、予定していた過去の対象校・園における調査が全くできなかった。令和6年度は、秋に調査が実施できるよう、対象校への説明や調査実施のための旅費、活動量計の購入や調査用紙の印刷等、助成金の使用計画も念頭に準備を進めているところである。
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