| 研究課題/領域番号 |
21K11555
|
|---|
| 研究機関 | 仙台大学 |
|---|
研究代表者 |
金 賢植 仙台大学, 体育学部, 教授 (10738660)
|
|---|
| 研究分担者 |
原田 健次 仙台大学, 体育学部, 教授 (00446212)
馬 佳濛 仙台大学, 体育学部, 教授 (50453337)
佐野 裕子 仙台白百合女子大学, 人間学部, 准教授 (50596088) [辞退]
永井 伸人 東京未来大学, こども心理学部, 准教授 (50808607)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| キーワード | 幼児 / 身体活動 / スクリーン時間 / 睡眠 / WHO24時間行動のガイドライン / 国際比較 |
|---|
| 研究実績の概要 |
子どもたちの健全な発育・発達のためには、心と身体の健康な状態を確保することが必要である。WHO（世界保健機構）では2018年に未就学の子どものための「24時間の行動ガイドライン」が発表され、2017年には5歳から17歳までの子どもと青少年の身体的・心理的・精神的な健康向上のため、「24時間の行動ガイドライン」が発表された。そこで、本研究では、日本の保護者のデジタルメディアの習慣（DMH）、参加（DME）、認識（DMA）を調査し、これらが都市部と地方部の幼児の24時間の行動ガイドラインの充足に関連する決定要因を比較することを目的とした。研究方法として、日本東北地方の宮城県北部にある７ヶ所の保育園児867名を対象に、幼児の監視国際研究（IISSAAR）のアンケート用紙を用いて、親のデジタルメディアと子どもの24時間行動ガイドラインの行動の関連性を検討した。その結果、週末のスクリーン時間の充足率と平日の睡眠時間が田舎部に比べて都市部の方がより高い結果がみられた。本研究の結果より、日本幼児の24時間行動ガイドラインの充足率を向上させるためには、保護者のDMH、DME、DMAの強力な予測因子であることを確認した。なお、幼児の健やかな発育発達のためには、24時間行動ガイドラインの充足率を促進するための効果的な介入プログラムの開発に重要である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の計画では、東アジアの子どもを対象に、「WHOの24時間の行動ガイドライン」の充足と身体活動量に加え，座位行動および睡眠も含めた24時間全般の身体的・精神的、情緒的・認知機能などとの関連性を明らかにすることである。2021年度は、児童を対象に、日本985名、韓国1026名、中国1568名のデータをアンケート調査を用いて収集した。また、2022年度は、加速度計計（GT３X－BT）とアンケート調査を並行して日本105名、中国163名のデータを取った。2023年度は、2021年～2022年度に収集したデータを用いて、3カ国の児童のWHOの24時間の行動ガイドラインの充足率を比較することや加速度計のデータの結果より、24時間の行動ガイドラインと健康関連QOLとの関連性について論文執筆の予定である。それゆえ、研究はおおむね順調に進展しているといえる。
|
| 今後の研究の推進方策 |
研究計画の目的を達成するために、計画どおりの調査・測定を行う予定である。なおデータが収集でき次第、社会に貢献できるよう学会発表や論文発表を行う。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
2023年度使用額の計画では、研究に協力した保育園に対するフィードバック会を実施します。その際に必要な旅費や消耗品を購入する予定である。
|
