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2021 年度 実施状況報告書

社会的処方の実践は社会的孤立のリスクが高い高齢者の身体活動量を高めるか?

研究課題

研究課題/領域番号 21K11733
研究機関帝京大学

研究代表者

佐藤 真治  帝京大学, 医療技術学部, 教授 (60529973)

研究分担者 木村 穣  関西医科大学, 医学部, 教授 (60298859)
泉 美帆子  帝京平成大学, 健康メディカル学部, 講師 (60511128)
都竹 茂樹  熊本大学, 教授システム学研究センター, 教授 (70467869)
黒瀬 聖司  関西医科大学, 医学部, 講師 (80825951)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
キーワード社会的処方 / 身体活動量 / 社会的孤立 / 高齢者
研究実績の概要

本研究の的は、社会的孤立のリスクが高まった高齢者を対象に、医療機関と市民活動をつなぐ社会的処方が身体活動量を増進できるかどうかを明らかにすることである。
当該年度は、研究実施にあたり帝京大学倫理委員会からの承認を得て、実際に研究に着手できた。具体的には、、対象者を施設ごとに「標準治療+社会的処方(介入群)」と「標準治療(非介入群)」2群に割り付け、6か月後に身体活動量などのアウトカムを比較するクラスター非ランダム化並行群間試験を開始した。ただ、研究を始めてみてわかってきた課題として、①コロナ禍で協力医師の業務が多忙となりクラスター割り付けができない、②研究計画の社会的孤立の定義を組み入れ基準に当てはめると該当者が少なくなることが挙げられた。
そこで、今後、このままクラスター比較試験で良いかどうか実現可能性(クラスター化が成立する人数の医師が協力してくれるか)を考えて再検討することにした。また、組入基準に関わる孤立についても、改めて文献調査と再定義を行うことにした。なお、社会的処方を社会実装化するためには、かかりつけ医の協力の他にリンクワーカー(社会的孤立のリスクのある患者を市民活動につなぐ橋渡し役)の育成が非常に重要である。当該年度は、リンクワーカー養成講座を実施し、12名のリンクワーカーを育成できた。現在、各リンクワーカーは自ら手掛ける市民活動に加え、地域包括ケアセンターや社会福祉協議会と連携を取り、対象地区(杉並区高円寺)に多彩な社会資源(お散歩クラブ、供食キッチンワゴン、演劇ワークショップなど)を熟成することに成功している。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

新型コロナウイルス感染症第6波(2021年12月~2022年3月)がもたらした地域医療体制への打撃は甚大で、今もって地域医療はショック期にある。その中で、かかりつけ医が患者の社会的課題まで診ている余裕はなく、研究計画のリクルート方法(かかりつけ医が外来中にリンクワーカーへ患者斡旋)は現実的でなくなった。一方で、この間、リンクワーカーならびに地域包括ケアセンターや社会福祉協議会から紹介された患者を協力的な医師へ逆紹介し,介入群に組み入れてることに成功し、成果を上げている。このリクルート方法は、コロナ禍であっても有効な手段であると言え、引き続き希望者(社会的孤立が高い高齢者)が社会的処方を受けるようなデザインに変更して、研究を進めることは十分可能である。

今後の研究の推進方策

1.クラスター非ランダム化並行群間試験は観察研究へ変更申請する。参加希望者に社会的処方を受けてもらう現在の活動の状況を無駄にしないため観察研究へ研究計画の変更申請を行う
2.今後の研究に協力できる医師がどれくらいいるのかを,医師会を通じたアンケートで把握する。今後の単一施設でない研究を視野に、協力いただけそうな医師の数を把握する。アンケートには目的と,医師の負担を軽減した実現可能性の高いフローを検討した結果を反映し,参加できるか答えてもらう。
3.組入基準については、「65歳以上で独居」というのは組入基準として適当そうである夫婦で暮らしているが孤立している人たちもキャッチアップしたい.

次年度使用額が生じた理由

コロナ過でかかりつけ医から対象を斡旋される機会が減り、予定していた医師への謝礼を使用できなかった。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2021

すべて 学会発表 (2件) (うち招待講演 2件)

  • [学会発表] 銭湯と社会的処方2021

    • 著者名/発表者名
      佐藤真治
    • 学会等名
      日本心臓リハビリテーション学会学術集会
    • 招待講演
  • [学会発表] サクセスフル・エイジングに向けた健康政策とそのエビデンス<運動指導の現場から>2021

    • 著者名/発表者名
      佐藤真治
    • 学会等名
      日本健康支援学会
    • 招待講演

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公開日: 2022-12-28  

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