| 研究課題/領域番号 |
21K12353
|
|---|
| 研究機関 | 東洋大学 |
|---|
研究代表者 |
花木 啓祐 東洋大学, 情報連携学部, 教授 (00134015)
|
|---|
| 研究分担者 |
平松 あい 東洋大学, 情報連携学部, 准教授 (20422454)
青木 えり 東洋大学, 情報連携学部, 助教 (70738517)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| キーワード | テレワーク / 在宅勤務 / 食生活 / 買物行動 / 宅配 / 遠隔教育 / ニューノーマル / 社会調査 |
|---|
| 研究実績の概要 |
コロナ禍を契機として強制的に導入された行動変容を、DXの進展と共に更に内容と対象地域を拡大し、新たな生活様式として定着することの効果と受容性に関して研究を進めた。具体的には、行動変容として(a)テレワーク、(b)宅配利用、(c)遠隔教育を対象にし、導入による環境負荷と生活の質の変化および受容性を、一般市民を対象にした社会調査の手法を用いて解析することを目指した。なお、これら３種の行動変容に対して、①環境負荷、②生活の質、③心理分析、の観点から解析することとした。
本年度は、全分担者が緻密に内容を議論して計画した社会調査として「在宅勤務に関する調査」と「食品の買物と宅配利用に関する調査」を予定通り実施した。
「在宅勤務に関する調査」では、東京都と近県のコロナ禍での在宅勤務経験者1500名を対象に、在宅勤務の時間数、在宅勤務による生活の質の変化、住宅環境の問題、在宅勤務の継続実施の意図などの心理学的側面を問うた。併せて通勤の交通手段と所要時間から二酸化炭素排出の削減効果を算出可能にした。
「食品の買物と宅配利用に関する調査」では、東京都区部、東京都多摩地区、栃木県という自動車保有の有無、日常的な交通手段が異なる地域の、性別と年代が異なる被験者1500名に対して、買物頻度、実店舗とネットショッピング利用の程度を、典型的な品目毎に調査して買物行動を把握した。併せて、移動時の二酸化炭素排出量算出のために交通手段と所要時間も把握した。
「遠隔教育」については、調査で対象とする教育の種類・調査内容について検討を行った。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
３年間で調査を行う(a)テレワーク、(b)宅配利用、(c)遠隔教育の３つの対象のうち、本年度は、(a)テレワークおよび(b)宅配利用に対して社会調査を行うことができた。調査にあたっては、緻密に内容を検討することによって、調査項目を絞り込むことができた。テレワークについては、在宅勤務を対象にし、(b)宅配利用については食品を対象にするなど、研究計画を深めて実施できた。(c)遠隔教育については、当初2021年度に社会調査を実施する計画にしていたが、対象とする教育の種類や調査内容について詳細な検討が必要であることが判明した。そのため、調査対象項目を具体化しており、2022年度には確実に実施できる見込みである。これらの研究の進捗状況から、おおむね順調に進展していると判断した。
|
| 今後の研究の推進方策 |
(c)遠隔教育については、当初2021年度に社会調査を実施する計画にしていたが、対象とする教育の種類や調査内容について詳細な検討が必要であることが判明した。そのため、調査対象項目を具体化しており、2022年度には確実に実施できる見込みである。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
2021年度に実施する予定であった３つの社会調査のうち、２つについては予定通り実施した。しかし、60万円の支出を計画していた遠隔教育に関する社会調査については対象とする教育の種類や調査内容について詳細な検討が必要であることが判明した。そこで、調査研究の質を確保するために、拙速に調査を実行せず緻密に検討を行った。そのため68万円を次年度に繰り越すこととした。これについては、次年度の早い時期に執行できる見込みである。
|
