研究課題/領域番号 |
21K12381
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研究機関 | 東京工業大学 |
研究代表者 |
丸谷 俊之 東京工業大学, 保健管理センター, 准教授 (20642177)
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研究分担者 |
西尾 彰泰 岐阜大学, 保健管理センター, 教授 (90402172)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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キーワード | 援助希求行動 |
研究実績の概要 |
COVID-19パンデミックにより,現地で調査を実施する目処が立っていない。また,現時点で,パンデミックにより現地の精神科医療や伝統医療へのアクセスにどのような変化が生じているのかについても情報が得られていない。そのため,今後予定より短期間で調査を実施することを念頭に,現地調査計画の再検討を行った。当初予定ではMINI(Mini-International Neuropsychiatric Interview)について,現地語で話者の多いMandinka語とWolf語のものを英語版から作成し,信頼性,妥当性の検討を行う予定であった。また,英語版についても,ガンビアで実施する上での信頼性,妥当性を検討することも必要であると考えた。実施にあたっては,現地で心理学科の学生をリクルートし,インタビュー調査を実施する予定であり,精神科看護師,精神科レジデントの協力も得る予定であった。しかし,パンデミックがまだ収束せず,収束しても感染対策等の一定の制限が残ることが想定される状況では,研究期間内に上記の実施は困難であると考えるに至った。実現可能な範囲で当初の研究目的に即した内容に近づけるため,文献のレビューを行った。アフリカや他の開発途上国で実施された援助希求行動(help-seeking behavior)についての先行研究を踏まえて,調査研究方法の工夫と検討を進めている。また,現地の通信インフラの問題はあるものの,オンライン調査の実施の可能性の検討にも着手する必要があると考えるに至った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
COVID-19パンデミックにより,現地で調査を実施する目処が立たないため。
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今後の研究の推進方策 |
今後の見通しが不透明であるため,現地の通信事情を踏まえた上でのオンライン調査の可能性を探る必要がでてきている。研究期間内に実施可能な方法により当初目的の達成するため,一層の検討を行うこととする。
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次年度使用額が生じた理由 |
COVID-19パンデミックの状況により,現地調査の見込みが立っておらず,研究計画の実施が遅れているため,次年度使用額が生じている。この1年の検討から,当初計画通りの実施は困難であるという考えに至っており,次年度は,文献レビューを更に進め,必要な情報収集を行いながら,研究期間内に実施可能な計画を練り直し,現地調査の準備を進める予定である。
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