研究課題/領域番号 |
21K12381
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研究機関 | 東京工業大学 |
研究代表者 |
丸谷 俊之 東京工業大学, 保健管理センター, 准教授 (20642177)
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研究分担者 |
西尾 彰泰 岐阜大学, 保健管理センター, 非常勤講師 (90402172)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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キーワード | 援助希求行動の変化 |
研究実績の概要 |
前年度に引き続き,COVID-19パンデミックにより,現地で調査を実施する目処が立たなかった。また,パンデミックにより現地の精神科医療や伝統医療へのアクセスにどのような変化が生じているのかについても情報が得られていない。当初予定ではMINI(Mini-International Neuropsychiatric Interview)について,現地語で話者の多いMandinka語とWolf語のものを英語版から作成し,信頼性,妥当性の検討を行う予定であった。また,英語版についても,ガンビアで実施する上での信頼性,妥当性を検討することも必要であると考えた。実施にあたっては,現地で心理学科の学生をリクルートし,インタビュー調査を実施する予定であり,精神科看護師,精神科レジデントの協力も得る予定であった。しかし,今年度も,実施が困難な状況は変わらなかった。来年度から現地調査に向けた本格的準備が可能であると考えられ,上記のうち精神科看護師は現地の業務を継続して行っており,メンタルヘルス支援の非営利活動法人(NPO)である No Health without Mental Health GMのメンバーでもあるため,協力を仰ぐ予定である。残りの3年間で実現可能な範囲で当初の研究目的に即した内容に近づけるため,引き続き,文献のレビューを行った。アフリカや他の開発途上国で実施された援助希求行動(help-seeking behavior)についての先行研究を踏まえて,調査研究方法の工夫と検討を進めている。質問紙の作成とともに,援助希求行動の意思決定の分析手法について,ネットワーク分析を活用する方法など,様々な検討を行っている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
COVID-19パンデミックにより,現地で調査を実施する目処が立たなかったため。
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今後の研究の推進方策 |
次年度はパンデミックが終息し,ようやく現地調査実施の前提条件が確保されると考える。ただし,本研究開始前に現地で予備調査を実施したときと今とでは,間違いなく状況が変わってしまっているだろう。関係者の中で,今でもコンタクトを取ることが難しくないと考えられるのは,メンタルヘルス支援の非営利活動法人(NPO)である No Health without Mental Health GMのメンバーである精神科看護師である。そのため,当該NPOの地域精神保健支援活動の際に,参加者に質問紙調査を実施することが,現実的な現地調査手段と考えている。本年は,関係者とコンタクトを取り,現地の状況を確認した上で,先行研究を踏まえて実施可能な調査方法を考案する。本年度中にエドワード・フランシス教育病院の研究倫理委員会の倫理審査,ついで,研究代表者の所属先大学の倫理審査委員会を通すことを目指す。可能であれば,今年度中に少人数を対象としたパイロットスタディまで実施したい。
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次年度使用額が生じた理由 |
COVID-19パンデミックのため,現地調査実施の見込みが立たないことによる。次年度は,パンデミックが終息し,現地調査実施の前提条件が整うと考えられるため,調査実施に向けて研究費を使用する予定である。
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