| 研究課題/領域番号 |
21K12549
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| 研究機関 | 多摩美術大学 |
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研究代表者 |
湯澤 幸子 多摩美術大学, 美術学部, 教授 (30756135)
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| 研究分担者 |
吉村 純一 多摩美術大学, 美術学部, 教授 (20524135)
福島 秀哉 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 助教 (30588314)
福井 恒明 法政大学, デザイン工学部, 教授 (40323513)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 大野美代子 / インテリアデザイン / 橋梁デザイン / 領域横断的デザイン |
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| 研究実績の概要 |
領域横断的デザインの社会実装の分析・評価フレームワークを構築するため、「鮎の瀬大橋」の合同調査を行った。この橋は、大野の橋梁デザインの中で造形的特徴が際立つが、周辺環境、住民、景観との関係、どのように維持管理されているのか、経年変化の影響をどう配慮し解決していたか等、評価の軸組みについて検討・考察した。
分析・評価フレームワークの対象は、顕在しているものだけでなく、潜在しているものにもあることに気づいた。社会実装されたデザインの潜在効果を明らかにすることにも、本研究の重要性があると考えられる。これは、大野の領域横断的デザインの手法によってもたらされた潜在効果は、社会実装に携わる人材づくり、すなわち、教育効果に顕著に出現しているのではないかということである。大野の周辺にいた人たち、プロジェクトチームのメンバーへの波及効果である。大野は、橋梁デザインが社会実装する過程で関わった人たちに、デザイン思考を共有していった。
2021年度は、大野美代子のデザイン思想について、工学部と美術学部の学生が共同で調査実習を行う授業カリキュラムをつくり、実施した。さらに研究成果を展示するためのワークショップを実施し、展覧会を実現した。広く一般の人々に公開し、大野美代子というデザイナーの存在を明らかにし、周知したことで、美術分野と土木工学分野という異文化交流が実現した。これは、大野美代子の社会実装された橋梁デザインを研究することが、きっかけとなって、工学部、美術学部の垣根を越えて、デザインと社会の関係について深く考察する場が生まれた一つの実績である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究計画が遅れている要因としては、複数研究者合同での現地実施調査を計画していたが、コロナ感染症対策のため行動制限があったため、実現機会を喪失したことが主に上げられる。また、橋梁デザインの調査対象は、全国に及び、郊外や山間部が多いため、研究者全員の調査の日程調整が困難であることも加わったためである。インテリアデザインの調査対象は、現存資料が極めて少なく、空間デザインとしては、現存するものが無い状況であるため、現地調査そのものが出来ない。ただし、昨年開催した展覧会によって生まれた人的ネットワークにより、大野美代子のデザインに関する新たな資料情報が、寄せられていることから、まだ実況見分の可能性はある。研究者間の意見交換は、オンライン上にて行ってきたが、ワークショップなどの対談の機会は、限定されたものであったため、まだまだ、議論が深まっていない状況である。
社会的要請の多様化、共創的デザインによる課題解決の必要性の高まりを受け、空間デザイン分野の領域横断的デザインは必要であると認識されているが、社会実装に至るには多くの課題が存在する。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の目的は、公共事業制度とデザイン提案の実現の矛盾が議論される中、大野美代子が、インテリアデザイン分野で醸成されたデザイン思想・技術を発展させながら、公共事業制度の中で継続的に社会実装を実現したことに着目し、社会実装を可能にするデザインとその思想的、時代的背景を分析するとともに、今日的な価値の在りかを明らかにすることにある。
そのため、1970年代に限らず、対象年を90年代まで拡げ、建築、思想、文化カルチャーなど、デザイン周辺の社会状況を対象に捉えながら、大野美代子の領域横断的デザインの特徴を分析する必要がある。
今後は、ワークショップなどの活動を通じて、大野美代子の社会に貢献できるデザインを生み出す造形哲学を明らかにするとともに、現在の学生目線で捉えたデザインの評価を踏まえ、わかりやすく研究成果を伝える展示手法についても、研究対象に加える。2021年度に実施したワークショップを実例に、研究成果を広く一般に直接伝える場として、展示効果を捉え、空間デザインのもつメッセージ効果について言及する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
橋梁デザインの現地調査費用として使用する計画である。昨年度にコロナ感染症防止のため行動制限があったため、延期していた調査を含め、本年度は合同調査を実施する。
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