| 研究課題/領域番号 |
21K12756
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| 研究機関 | 杏林大学 |
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研究代表者 |
岸野 智則 杏林大学, 保健学部, 教授 (20343478)
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| 研究分担者 |
川村 直弘 杏林大学, 医学部, 講師 (10406986)
田中 利明 杏林大学, 医学部, 助教 (80407006)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 超音波 / 生活習慣病 / 血液検査 / 炎症 / 脂肪 / 脂肪肝 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、超音波検査で生活習慣病の程度を診ることを目的とする。
脂肪組織をはじめとする脂質は、生活習慣病の発症や合併症の併発など、その病勢と密接に関係する。身体の脂肪が増えると、脂肪組織から出る生理活性物質 (サイトカイン) が変化して生活習慣病の病勢が強まることを、超音波検査を用いてこれまでに明らかにしてきた。血液中の炎症性サイトカインなどでみてきた生活習慣病の病勢を、超音波検査で捉えることができれば、肉体的苦痛となる血液検査を強いることなく、病勢を評価し合併症の出現する危険も予知することができるのではないかと期待している。
一方で超音波検査には種々の機能があり、shear wave elastography (SWE) は臓器の硬さをみる手法の一つである。超音波SWEが生活習慣病の病勢を反映する脂肪の炎症をみる手段となる新たな可能性を考えている。生活習慣病の合併症の一つである脂肪肝は、肝細胞質内にトリグリセリドを中心とする脂質が蓄積して腫大する。肝臓の炎症を反映し、肝傷害を示す血液検査のALT値上昇が、しばしば脂肪肝患者においてみられる一方、肝傷害を示さない脂肪肝もある。持続的な肝傷害は肝臓の線維化を招き、延いては肝硬変や肝臓癌の合併、他にも動脈硬化との関連性が報告されている。そのため、この違いを超音波検査で明らかにできないかと考えている。
具体的には超音波検査を用いて、１）脂肪組織のSWEなどが炎症性所見と関連すること、２）病勢を最も反映する脂肪組織の部位を明らかにすること、更には ３）合併症の一つである脂肪肝における肝傷害の存在を疑う方法を確立することなどを予定した。
令和４年度までに、病勢を最も反映する脂肪組織の部位を報告し、更に合併症である脂肪肝における肝傷害の有無を判別する指標が明らかになりつつある。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
これまでに、身体の中で生活習慣病の病勢を最も反映する脂肪組織の部位が腹部内臓脂肪であり、次いで心外膜下脂肪であることが明らかとなり報告した（Metab Syndr Relat Disord 20: 148-155, 2022）。更に、合併症である脂肪肝における肝傷害の有無について、超音波検査所見から推定する指標が確立され報告準備中である。今後、脂肪組織などの超音波所見が各種炎症マーカーと関連することも明らかになれば、超音波検査所見から生活習慣病の病勢や合併症の起こる危険性がわかる方法を確立することができるのではないかと期待し、現在もデータの集積に努めている。今後も研究成果が得られ次第、逐次報告していく予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでの研究にて、1） 腹部の内臓脂肪・皮下脂肪・腎周囲脂肪・心臓周囲の心外膜下脂肪などについて、生活習慣病の指標となる血液生化学検査値と比較検討した結果、身体の脂肪の部位により生活習慣病の病勢と関連性の強さが異なっており、特に、腹部の内臓脂肪や心臓周囲の心外膜下脂肪が、血液生化学検査値から推定される病勢と相関性の強いことが明らかになった。また、生活習慣病の合併症の一つである脂肪肝において、血液生化学検査の一つ、ALT値が示す肝傷害の存在について、超音波画像所見から推定する指標が明らかになり報告予定である。今後は、脂肪組織の超音波検査計測値から、血液検査における種々のアディポカイン値など、生活習慣病の病勢を反映する血液検査値との関連性を評価し、生活習慣病の発症や合併症などを予測できないか検討していく。令和５年度以降も継続的に対象集団のデータを蓄積し更に検討を進める。今後の研究成果についても、結果が得られ次第、逐次種々の機会で報告していく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
前記 「現在までの進捗状況」や、「今後の研究の推進方策」に記したように、令和４年度終了時点では概ね順調に進行している。次年度以降への使用持ち越しにより、今後の更なる母集団の集積に努めていくとともに、解析に要するデータに関しては、各種サイトカインをはじめとする血液検査キットの購入に要する費用が大半を占めると予想されるため、次年度以降の研究費使用が本格的になる。これまで、および今後の研究成果の報告に関して、学術集会における発表、論文投稿などに要する費用にも充てる予定である。
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