| 研究課題/領域番号 |
21K12953
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| 研究機関 | 香川大学 |
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研究代表者 |
杉田 貴瑞 香川大学, 教育学部, 講師 (00844143)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | チャールズ・ディケンズ / 翻訳 / 近代日本文学 |
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| 研究実績の概要 |
当該年度は、研究計画に従って、日本におけるディケンズの翻訳・翻案における語り手の変容の問題を扱った。前年度の研究成果である坪内逍遥や夏目漱石によるディケンズ理解のみでなく、そこから実際にディケンズ作品の翻訳・翻案に着目して実際に研究を進めることで、明治時代におけるディケンズ受容の文学的・文化的背景を探ったのである。とりわけ前年度から注目していた語り手の問題は引き続き重要な位置づけを行い、精査した。また、当時の日本における翻訳（翻案）態度の違いにも眼を向ける必要があった。英語から日本語と異なる言語に移す行為において、人称の問題は壁であると同時に日本語の幅を広げる機会でもあり、その周辺では論争も起きていた。中でも森田思軒は周密文体を提案するなどして中心的な役割を果たしている。その思軒がディケンズ作品の抄訳を行った「牢帰り」や、やはり翻訳を行いながらその文体を研究していた内田魯庵による『酔魔』などを取り上げながら、ディケンズの翻訳作品における語り手と人称の問題を、ディケンズの原作と比較しながら検討した。その結果、単に原作から人称が変化するというだけでなく、その変化によって本来原作にはなかった意味合いが生まれる箇所を確認することもできた。これは日本英語表現学会の研究会シンポジウムにおいて発表した。
ただし、取り扱った作品はいずれもディケンズ初期の短編や挿入された掌編であり、ディケンズ受容の全容からすればかなり細部の研究結果であるため、後期作品についても同様の調査を行う必要があった。そこで、後期の『二都物語』と、『英語青年』という雑誌内で連載が進められたその翻訳の差異についても確認した。その前提として、原作の語りについて研究する必要が生じたため、登場人物の描き方についてをテーマとした学会発表も12月に行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
上述の通り、明治時代におけるディケンズ翻訳の資料収集などは十分に行うことができた。一方で、まだまだ新型コロナウイルスの感染拡大によって、海外における資料収集活動、とりわけ英国以外におけるディケンズ作品の影響などについての資料収集を行うことができなかった。そのため、明治期における翻訳についての研究は行えたが、前提となる部分が欠けているため詳細を詰めることが難しかった。そしてその資料の収集が遅れていることが、論文執筆についても影響した。さらに、上記の点が影響して大正時代におけるディケンズ翻訳の研究も進んでいない。
また、ディケンズ作品に関する理解も、まだまだ十分でないことを実感した。こちらは学会発表などを通じて少しずつ進展を見せているが、まだまだ不十分であると言わざるを得ない。
上記の2点、とりわけ資料収集が十分に進んでいれば、検討する作品数や作家数に幅を持たせディケンズ受容のより大きな概観図を作成することができたはずである。そのため、現在の進捗状況は遅れていると言わざるを得ない。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究の申請段階では、2022年の長期夏季休暇を利用してイギリスの大英博物館・大英図書館で、日本の風刺画など文学を陰で支える文化的な側面についての資料収集を予定していた。しかし、昨年度も新型コロナウイルスの影響で渡航できなったため、2023年度は夏季休暇を利用して渡英する予定である。現状においても渡英の是非が不透明である。そしてさらに大正期のディケンズ受容に関する資料を収集することで、研究の幅を広げることに専念する。主には、大正期におけるディケンズの翻訳・翻案作品の収集が遅れているため、すでに収集済みの明治期の翻訳・翻案作品に加えて検討することで、日本におけるディケンズ受容の全体を概観することが可能になるはずである。
また、本年度は昨年度の研究によって重要性を実感したディケンズ翻訳・翻案作品における人称の問題についても、すでに論文執筆を開始している。
明治以前には十分に意識されていなかった人称という問題が、これまでの受容研究でも注目されてきた人物造形のテーマにどのような形で影響するのかを明らかにすることが目的である。この研究発表を糧に同様のテーマで論文を執筆することも予定しており、その範囲を大正期の翻訳・翻案作品にまで広げることで、研究に幅を持たせる予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2022年度に計画していたイギリス（ロンドン）への渡航計画が新型コロナウイルス感染症の影響による研究計画自体の遅延によって、2023年度へと延期になったことが最大の理由である。そのため、当初の計画よりも旅費の項目で使用金額がかなり少なくなった。それ以外の項目（物品費）においても研究計画全体が遅れているため、使用金額が若干ではあるが押さえられていることが影響したと思われる。
2023年度にはイギリスへの渡航を計画しているため、これまで余剰が多かった全体の金額についても消費する見込みである。また、イギリス渡航によって計画全体の進行も期待できるため、物品費などの使用目的も明確になり研究費を順調に使用できる見込みである。
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