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2022 年度 実施状況報告書

消費者の予防行動を促す感情の検討~ポストコロナに向けた国際比較研究

研究課題

研究課題/領域番号 21K13387
研究機関和光大学

研究代表者

大野 幸子  和光大学, 経済経営学部, 准教授 (30740005)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
キーワード予防行動 / 消費者行動 / 感情 / 感情心理学 / ポストコロナ
研究実績の概要

本研究では、消費者の予防行動を喚起・維持させるのに効果的な感情訴求を検討するが、国民性によって予防行動を促す感情は異なる可能性があるため、日本・アメリカ・インドネシアにおける国際比較研究を行う。2022年度はコーネル大学Southeast Asia program(SEAP)のResearch Fellow(客員研究員)として活動。コーネル大学を拠点に研究活動を行った。3カ年計画の2年目である2022年度の研究成果は大きく6つ挙げられる。(1)マーケティング・消費者行動分野の予防行動に関わる文献収集と研究レビュー(2)インドネシア関係の文献収集(3)アメリカマーケティング協会(研究学会)への参加と研究者達との意見交換(4)予防行動に対する消費者行動に関する米国民へのヒアリング(5)日本人の予防行動に対する定量調査(6)研究に関わるテキストマイニングの習得やインドネシア語初級の習得。今年度は、コーネル大学の所有する入手困難なインドネシアに関する文献収集と精査に力を注いだ。また、研究に必要なインドネシア語初級の習得なども行った。加えて、コーネル大学の教授や研究者、学生と多くの意見交換を行ってきた。しかし、それらにより自身の国際比較調査はかなり複雑であろうことが明らかになった。膨大な資料と複雑な調査、多様な分析手法を有するため、時間的にも金銭的にも計画通りに調査を行うことは残念ながらできなかったが、貴重な研究資料の入手整理また今後の国際共同研究のきっかけとなる有意義な研究期間であった。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

2022年度は米国コーネル大学Southeast Asia programに所属して研究を行ってきた。当該大学や研究所にはマーケティング・消費者行動分野の研究者が多数在籍しており、また多くのインドネシアに関わる研究資料や研究者が所属している。彼らとは多くの意見交換を行ったが結果的に本国際比較研究にあたっては膨大な研究資料を精査することが必要であり、様々な調査を行う必要があることが分かった。また、インドネシア語の習得についても初級程度は必要であると考えられたため、学習にも時間を要した。そのため、進捗状況としてはやや遅れている。

今後の研究の推進方策

3カ年計画の3年目である今後の研究の推進方策は、コーネル大学で築いたネットワークを活用して、米国とインドネシアの予防行動に関わる研究レビューもとに、テキストマイニング調査を経て質問紙を用いた定量調査を行いたい。またインドネシアに訪問し現地での調査を行う。研究協力者(和光大学経済経営学部所属・バンバン・ルディアント教授)に相談しながら、ヒアリングや質問紙の内容を決めていきたい。そして研究成果については、コーネル大学や学会(国内・国外)で発表し論文を投稿する予定である。

  • 研究成果

    (1件)

すべて その他

すべて 国際共同研究 (1件)

  • [国際共同研究] Cornell University(米国)

    • 国名
      米国
    • 外国機関名
      Cornell University

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公開日: 2023-12-25  

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