| 研究課題/領域番号 |
21K13636
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
久保 沙織 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 准教授 (70631943)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 大学入試 / 個別試験 / 作題支援 / 探索的研究 / 認知モデル / 仮説生成 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では，個別大学における作題関連業務の負担を軽減し，良質な問題を効率的かつ継続的に作成するための作題支援システムの構築を目的としている。その第一歩として，2021年度には，作題関連業務に携わる大学教員6名を対象に半構造化面接によるインタビュー調査を実施し，当該業務を規定する要因を探索するとともに，その背後に仮定される認知プロセスに関する仮説モデルの構築を試みた。作題支援システムのユーザーとなる教員にとって使いやすく，導入の効果を実感できるシステムを作成するために，作題関連業務の実態を把握し，作題者の視点から課題の所在と必要とされる支援について整理することは重要である。
インタビュー調査の逐語録を分析対象として，質的アプローチによりカテゴリ分類を行った結果，個別試験の作題関連業務はその手順によって，「作問」，「配点・採点基準の設定と採点」，「試験実施後の評価」の3つのフェーズに分類され，各フェーズを規定すると考えられる複数のカテゴリが抽出された。それらのカテゴリをもとに，作題関連業務の背後に仮定される認知プロセスの仮説モデルを構築したところ，学問分野による違いに加えて，個人のパーソナリティや経験に依拠した信念も一定の影響力を持つ要因であることが示唆された。さらに，作題支援の具体的方策として，情報的支援と道具的支援の有用性が明らかとなった。
汎用性が高く，ユーザーにとって有用な作題支援システム構築を目指す本研究において，作題支援業務に従事する教員に直接インタビューを実施し，認知プロセスの解明を試みた今回の研究は，パイロットスタディとして大きな意義を持つ。今後は，実際に出題された問題を分析対象とし，データベースを含む作題支援システムのプロトタイプ作成に取りかかる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究で遂行すべき事項として，(1)過去問データベースの作成，(2)AI技術を導入した予測・検索システムの構築，の大きく2点を計画していた。2021年度の成果は，本研究を遂行するために必要なパイロットスタディとして位置付けられるが，データベースの作成までは至らなかったため，「やや遅れている」とした。当初，初年度には，データベースの仕様や蓄積する変数を検討し，オリジナルのデータベースを作成する予定であったが，予算との兼ね合いを考慮しつつ，データベースの規模，どの工程を業者に依頼するのか，あるいは市販のツールを利用して自前で作成するのかといった，具体的な作業内容を検討することに時間を要した。
ただし，データベースを作成する教科は，本学一般選抜において全学部で個別学力試験を実施している英語に決定し，商用の大学入試問題データベースであるXam（イグザム）を購入して仕様策定の参考とするとともに，毎年定められたフォーマットで収集されている自大学の入試データを用いて基礎分析を進めている。
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| 今後の研究の推進方策 |
まず，令和4年度には，過去問データベースの作成を急ぎ，蓄積したデータを対象に，当初より計画していた多変量解析及び，機械学習等のAI技術を用いた分析を実行する。さらに，Microsoft AccessやTableau等のソフトウェアを利用し，入試実施結果の理解と共有，次年度へ向けた評価，あるいはFD（faculty development）を通したコンサルテーション等の目的で，データベースの利用者が活用できるような図表作成システムの搭載を目指す。令和5年度には，プロトタイプとして作成した作題支援システムを，実際に作題関連業務に携わる教員に利用してもらうことで，ユーザビリティの評価を行い，システムの改善を図る。
研究の過程ごとに，成果については全国大学入学者選抜研究連絡協議会大会や，日本教育工学会，日本テスト学会等で発表するとともに，論文としてまとめ，学会誌に投稿する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当該科研費に関するWebページの作成を予定していたが，準備が遅れ，次年度の支出としたため。また，令和3年度は新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響で，大学の行動制限があり，加えて多くの学会がオンラインでの実施となったこともあり，ほとんど出張ができなかったので，予定していた旅費の支出がなかった。現状では，大学の行動制限も緩和の方向であり，対面参加を認める学会も増えてきていることから，旅費については令和4年度以降，予定通りの使用が可能になると考えている。なお，Webページは令和4年4月に完成している。
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