研究実績の概要 |
本申請では、離散する働き方時代の働く場・働き方の検討、および社外との「共創」に必要な要件の整理のため、【a.組織内の情報共有・相互理解状況に関する意識調査(人間⇔集団)】【b.実オフィスにおける会話場面の相互行為分析(人間⇔モノ)】【c.共創の場におけるワークショップ等の参与観察(人間⇔「場」)】、およびa~cから得られた知見を元に【d.アクションリサーチによる空間/什器/運用の提案・評価】を計画した。 2023年度は、【a.組織内の情報共有・相互理解状況に関する意識調査】について、webアンケートから在宅ワーク環境の課題を整理したものが、日本建築学会の査読論文として採用され、掲載された(「居住環境や個人属性の違いによる在宅ワーク評価の実態把握調査」日本建築学会計画系論文集 88(814), pp.3247-3257, 2023年)。また、新規的・ルーティン的なプロジェクトを対面とリモートのハイブリッドで進める上での課題を整理したwebアンケート調査の結果を、2023年度の日本建築学会大会で発表した。 また、【b.実オフィスにおける会話場面の相互行為分析】にあたる成果として、2021年度に実施したワークショップ場面の観察・分析の結果をまとめた知見を元に、対象は大学生であるが、【c.共創の場におけるワークショップ等の参与観察】として、認知科学分野の相互行為分析の手法を援用して、ワークショップ場面の撮影動画・録音データを元に分析を行ない、成果を2023年度の日本建築学会大会で発表予定である(投稿済)。 これらを踏まえ、【d.アクションリサーチによる空間/什器/運用の提案・評価】の成果としては、実際の研究所施設における改修計画に反映させたが、このプロジェクトは現在進行中で成果までは確認できていない。事前調査のアンケート結果は、2023年度の日本建築学会大会での発表として投稿済みである。
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