| 研究実績の概要 |
2019年度調査、及び新型コロナ感染症流行後の2020年度調査を突合したパネルデータを作成した。10,860人分のデータを取得できた。
除外基準などにより最終的に10,523名分のデータを解析し、新型コロナ感染症流行前後での各種コミュミニケーションの変化とうつ症状との関連を検討した。結果、対面交流のうつ症状軽減効果が示唆されると同時に（対面交流増加群のリスク比: 0.84 [95%信頼区間0.97-1.12]）、オンラインコミュニケーションの中では特にビデオ通話でうつ症状軽減効果の可能性が示唆された(ビデオ通話の頻度増加群のリスク比: 0.89 [95%信頼区間0.79-1.01])。一方で、音声通話ではそのような傾向は見られなかった(音声通話の頻度増加群のリスク比: 1.05 [95%信頼区間0.97-1.12])。本研究はSocial Science and Medicineに受理され公開されている(https://doi.org/10.1016/j.socscimed.2023.115777)。
また、2022年度全国調査を10月～12月にかけて実施した。現在データ整備中であり、2019年、2020年、2022年度調査の突合を行う予定である。
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