| 研究課題/領域番号 |
21K17354
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| 研究機関 | 東京医科大学 |
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研究代表者 |
伊藤 綾子 東京医科大学, 医学部, 准教授 (10410200)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 脳血流量 / 教育効果 / 映像教材 / 映像視聴時間 / エンゲージメント |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、COVID-19の感染流行により急速に広まった、看護大学生に対するオンライン教育に用いる映像教材の提示方法の違いによる効果を、脳の活動性を表す脳血流量の測定から検証し、学習効果の高い映像教材の開発につなげるものである。脳の活動により血流量が変化するという生理学的変化を客観的な測定指標として、どのような映像教材の提示方法が、看護大学生の学習効果を高めるのかを検証する目的で行っている。
2023年度は、映像教材の内容についてさらに検討を進め、看護場面の環境や看護師の行動の観察を行う内容を検討していたが、研究協力者との予備実験の段階で、研究対象者が観察すべき内容の焦点が当たりにくく、研究対象者の映像内容の理解があいまいな内容になることがわかった。そのため、映像内容を看護技術を習得するための映像に変更し、調整を進めている。また、脳血流の測定機器とデータ記録用のタブレット端末の操作を確認したり、実験中に、タブレット端末で研究対象者の動作の記録を行うなどの機器の操作について習熟を図った。
対面で実験を行う環境が整ってきたが、電子的な説明資料の提示や研究参加の同意を取るなどの準備を進めた。研究の説明映像を調整し、実験中の実験のインストラクションをはじめ、進行についても1つの映像で行えるよう作成を進めた。倫理審査途中で、対象者への説明や配慮が必要な点についても指摘を受け、修正を行いながら実験の準備を進めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2023年度は、コロナウイルス感染が第5類になったことで、研究環境については対面での授業を行う環境がほぼ戻ったが、大学キャンパス内では常時マスクを着用し、また、研究対象者が、コロナウイルス感染だけでなく他の感染症に罹患する状況が続いていたこともあり、実験の実施には注意を要する状態であった。実験ができない状況の間は、映像授業の準備やオンライン授業への準備、感染症に罹患した学生への補講などにより研究時間の確保が困難であったことも理由の一つである。
実験に使用する映像の作成にも予備実験から再検討が必要になり、調整を行っている。また、実験のインストラクションや実験の進行のための映像作成にも時間を要したことも研究が遅れている理由の一つである。
倫理審査受審が遅れ、審査にも時間を要しており、2023年度中には実験の実施に至らなかったため、研究に遅れが生じている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は、倫理審査からの研究遂行における指摘事項を修正しながら、研究の手順や映像の調整を行う。研究データ収集までに、映像内容についての専門知識の提供を受け、実験映像作成と編集を完了させる。同時に、研究説明のための映像や研究参加への同意を電子的に取る方法についても準備を進める。
研究協力者を依頼し、研究対象者の募集や日程調整を行い、円滑にデータ収集を行うための準備を進める。9月にデータ収集を予定しているため、研究協力者と共に、脳血流量の計測機器と、タブレット端末でのデータの記録が確実に行えるよう実験手順を繰り返し行う。脳血流量の計測機器とタブレット端末は無線でつなぎ、同時に作動をさせる可能性もあるため、複数台での実験も行い、データ収集に不具合がないよう準備を行う。
脳血流量の測定とともに、動画の理解度のテストや学習の集中や意欲をはかるための尺度得点の解析については、研究協力者に依頼し、解析を進め、論文化の準備も進める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
購入を予定していた映像用のノートPCは実験実施の延期により、2023年度は1台のみ購入となったために次年度に使用額が生じている。1台を購入し、映像視聴に問題がないかを確認することができたため、2024年度は予定通り、残りの3台の購入を予定する。また、脳血流計測機のデータ記録用のタブレット端末も2023年度は購入予定の4台のうちの1台を購入し、脳血流量測定機器のソフトウエアとの連携ができるかどうかを確認するのみとなったため、次年度に使用額が生じているが、これも動作確認が行えたため、予定通り、残りの3台も2024年度に購入する計画である。実験を実施するにあたり、研究対象者と実験環境に対する感染予防対策や、実験機器の衛生保持に必要な衛生用品と電池などの消耗品の購入も必要となるため、研究費の使用を計画している。
実験が実施できていなかったため、研究対象者と研究協力者への謝金の支払いがなかったために次年度に使用額が生じていたが、2024年度に実験を実現させることにより、使用を計画している。
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