| 研究課題/領域番号 |
21K17356
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| 研究機関 | 東京医科歯科大学 |
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研究代表者 |
今津 陽子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 准教授 (60782670)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 頭頸部がん / 災害対策 |
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| 研究実績の概要 |
2021年度は看護実践プログラムの有用性の検討を計画していたが、研究実施施設として予定していた病院では、新型コロナウイルス感染症対策として、従来の対面でのがん相談ではなく、オンライン形式や電話でのがん相談を行っている状況となっており、他施設での調査も検討したが、日本癌治療学会，日本癌学会，日本臨床腫瘍学会（3学会合同作成）新型コロナウイルス感染症(COVID-19)とがん診療についてのQ&Aや、NCIやASMOなど、国際的ながん治療関連団体においても、対面での診察、面談を制限することを示しており、現在の実施方法では、研究実施が難しい状況が考えられた。そのため、作成した看護実践プログラムの実施方法に関する修正が新たに必要となった。2017年度～2020年度の研究課題で作成した看護実践プログラムの枠組みを変えず、コロナ禍に合った実施方法について、研究協力者とディスカッションを重ね、2023～2024年度に行う看護実践プログラムの臨床実装に向けた要素の抽出のうち、ポスト／アフターコロナ時代における臨床実装を図るための課題を先立って検討した。頭頸部がんサバイバーの特徴として、電話ができない方など、単純なオンラインツールを使用したプログラム実施が難しい状況があるため、臨床で活動するがん看護専門看護師である研究協力者や頭頸部がん治療に携わる医師などと相談しながら、頭頸部がんサバイバーが参加しやすいオンラインツールの検討を継続して行っている。2022年度にオンラインツール化の完成見込みである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2021年度において、COVID-19感染拡大状況が何度も生じ、2023～2024年度に実施する予定であった臨床実装に向けた要素の抽出のうち、ポスト／アフターコロナ時代における臨床実装を図るための課題を先立って検討することとなった。そのため、予定していた計画の順序性は異なるが、概ね順調に進展していると考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
オンラインツールを使用した看護実践プログラムの実施を計画し、当初作成していたプログラムの内容をオンラインツールで実施できるよう、現在修正を行っている。修正は2022年度中に終了予定であり、重ねて研究協力実施施設の調整を行っている。修正が終了したところ、2022年度に予定していた有用性の検討にすぐ入れる予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍により,2021年度に実施予定であった看護実践プログラムの有用性の検討が2022年度以降となったため、文献検討などがメインとなり、残額が生じた。次年度以降、看護実践プログラムを実施する介入研究を行うため、残額は残らない予定である。
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