| 研究課題/領域番号 |
21K17356
|
|---|
| 研究機関 | 東京医科歯科大学 |
|---|
研究代表者 |
今津 陽子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 准教授 (60782670)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| キーワード | 頭頸部がん / 災害対策 |
|---|
| 研究実績の概要 |
2017年度～2020年度の研究課題で作成した看護実践プログラムの枠組みを変えず、オンラインで実施できる看護実践プログラムを作成し、オンライン上で実施するため、対象者の空いた時間に実施することができるようになり、2023年度は経過観察のため、定期通院している複数施設に通う頭頸部がんサバイバーを対象として、オンラインツール化した看護実践プログラムの有用性の検討を実施する準備をしていた。
しかし、オンラインツール化したことにより評価項目を追加したことや、研究者の状況や実施施設の調整に時間がかかり調査が進められない状況であった。参加施設の調整及びシステムの改訂により実施方法の拡大ができたため、同時に多くの施設に通う頭頸部がん患者を対象として、看護実践プログラムを実施することができることが可能となり、2024年度より実施予定である。
2024年度前半に有用性の検討を終える見込みのため、第2段階の「看護実践プログラムの臨床実装に向けた要素の抽出」として計画していた頭頸部がん患者に携わる看護師対象のアンケート調査は、2023年度に調査項目の再検討を行った。災害の備えを通常の臨床実践に取り込めるように、当プログラムを実践する上での臨床実践上の課題をメインアウトカム、頭頸部がん看護での災害に向けた支援上の課題とするように、調査項目を洗練した。年度前半に第１段階の調査を終え次第、予定通り実施できる予定である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究者の状況や実施施設の調整の難航により、予定していた計画が遅れてしまった。
|
| 今後の研究の推進方策 |
使用するオンラインシステムを変更し、2022年度時点で計画していた一度の参加者数を増やすことが可能となったため、予定の研究計画よりも早く終えることが可能となる。今年度には予定通り終了することができる。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍により,2021～2022年度に実施予定であった看護実践プログラムの有用性の検討が2023年度以降となったこと、2023年度は調査施設の調整などで調査実施が遅れ、残額が生じた。2024年度は実施するため、残額は残らない予定である。
|
