| 研究課題/領域番号 |
21K17626
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| 研究機関 | 日本体育大学 |
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研究代表者 |
寺岡 英晋 日本体育大学, スポーツ文化学部, 助教 (60874493)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 体育 / 中学校 / 教師行動 / 自律性 / 自己決定理論 |
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| 研究実績の概要 |
二年目である2022年度は、一年目に実施した小規模調査の結果を関連する学術学会で発表するとともに、本調査のデータ収集を完遂した。
学会では、東京都の公立中学校に勤務する32名の体育教師を対象に、自己決定理論に基づいた欲求支援・阻害行動に影響を与える教師の個人特性について検討することを目的としたアンケート調査の結果を発表した。教師の欲求支援・阻害行動を評価する質問紙は、昨年度に筆者らで翻訳をした日本語版Situations-in-School-PE(SIS-PE)を用いた。教師の個人特性を規定する変数としては、一般的因果志向性尺度と基本的心理欲求の充足・不満尺度の日本語版を用いた。データ分析は、SIS-PEの各下位尺度を従属変数、各個人要因の変数を独立変数とした回帰分析を行った。結果としては、中学校体育教師にとって、仕事での自己決定性の高さや職場での良好な人間関係が、体育授業における欲求支援・阻害行動に影響を与えている可能性を示した。
本調査においては、対象者を全国の公立中学校に広げ、Webによるアンケート調査を実施した。保健体育科教諭主任宛てに書面を郵送して、アンケートへの回答協力を依頼した。送付先の選定については、学校教育情報サイトから、各都道府県で全校生徒数の上位10%の中学校を調べ、1287校を抽出した。調査期間は2022年8月1日から9月30日までであった。また、アンケートの最後に、個別のインタビューへの対応可否について尋ね、インタビュー調査への参加募集も行った。結果として、302名（男性231名、女性71名）からアンケート調査への回答を得ることができ、インタビューには6名（男性4名、女性2名）から参加協力を得た。本研究課題におけるデータ収集の局面と完了し、現在はデータ分析を順次行っている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は、体育分野における子どもたちの主体性や運動に対する意欲を高めるための要因として、自己決定理論に基づいた欲求支援・阻害行動に着目し、その教師行動を引き起こす背景要因について量的・質的に検討することを目的としている。当初の計画では小学校教師200名および中学校教師200名分のデータを収集する計画であったが、対象者を体育専科教員に絞った方が体育教師の特性を見出しやすいと考えたことから、本研究では公立中学校の体育教師を対象に絞った。また、質的調査の当初の計画では、東京都近郊の中学校を想定し、授業観察を伴うインタビュー調査を計画していたが、実際には対象者が全国各地におり、直接学校に訪問するのが時間的及び予算的に厳しいと判断したため、オンラインでのインタビュー調査に切り替えた。結果として、量的調査では300名程度、質的調査では6名程度の研究参加協力者が得られ、研究目的の達成のためには十分なサンプル数であると考えられるため、「おおむね順調に進展している」とした。
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| 今後の研究の推進方策 |
最終年度となる2023年度は、研究成果の公表に向けて努力したいと考えている。学会発表においては、すでに2つの国際学会での発表を予定している。1つ目は2023年7月4日から7日にチリ・サンティアゴで開催される2023 AIESEP International Conferenceである。AIESEPでは、教師の欲求支援・阻害行動と基本的心理欲求の充足・不満との関係及びインタジュー調査の分析結果について発表予定である。2つ目は2023年8月23日から25日にスコットランド・グラスゴーで開催されるECER（European Conference on Educational Research）2023である。ECERでは教師の欲求支援・阻害行動と一般的因果志向性の関係についての分析結果について発表予定である。学会発表と同時に、論文執筆にも取り組む。まずは、日本語版Situations-in-School-PE(SIS-PE)について日本の研究者にこの尺度を利用してもらえるように日本語のジャーナルに投稿する予定である。その他のデータについては関連領域においてインパクトファクターが高いジャーナルに投稿する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
アンケート及びインタビューへの研究参加者に対する謝金（￥1,000/人）を支出するため計上していたが、謝金は不要になったため、次年度使用額が生じた。次年度使用額分は、研究成果の国際社会への還元に必要な支出として国際学会（AIESEP：サンティアゴ、ECER：グラスゴー）への参加のための旅費として使用予定である。
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