| 研究課題/領域番号 |
21K18332
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
大河内 直之 東京大学, 先端科学技術研究センター, 特任研究員 (30361679)
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| 研究分担者 |
布川 清彦 東京国際大学, 人間社会学部, 教授 (90376658)
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| 研究期間 (年度) |
2021-07-09 – 2024-03-31
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| キーワード | バリアフリー / 映画 / 演劇 / アクションリサーチ / 当事者研究 |
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| 研究実績の概要 |
2022年度も、引き続きバリアフリー映画・演劇の製作者並びにそれらを評価する当事者モニターに対するヒアリング調査と、実際に研究代表者がドキュメンタリー映画を製作するアクションリサーチを実施することを想定して準備を進めた。
ヒアリング調査については、近年取り組みが加速しているバリアフリー演劇の演出家にインタビューを行い、情報保障のみならず、客席と舞台、観客と演者といった垣根を取り払うような、新たなバリアフリーの取り組みについて示唆を得た。また、視覚障害のモニター３名に対して、オンラインにてバリアフリー映画の上映を行い、音声ガイドに関するインタビュー調査を実施した。
ドキュメンタリー映画製作のアクションリサーチについては、2022年度も新型コロナウイルス感染防止のため、盲ろう者に対するICT支援事業が大幅に縮小されたことと、地域の通訳・介助者の確保が難しい実情もあり、今年度の撮影は断念し、次年度より改めて撮影を行うこととなった。そのため、引き続き視覚障害を持つ研究代表者が撮影にスムーズに参画できるよう、スマートフォンを使って撮影が可能な機材の準備や、撮影時の視覚的支援体制の確立等、次年度の撮影に向けての体制構築を行った。
その他、バリアフリー映画・演劇の最新動向について情報収集を行い、次年度のヒアリング調査並びにアクションリサーチの実施に向けた準備を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2022年度も引き続き、バリアフリー映画・演劇の製作者並びにそれらを評価する当事者モニターに対するヒアリング調査の実施と、研究代表者がドキュメンタリー映画を製作しながら製作者側のバリアを明らかにするアクションリサーチの撮影をスタートさせることを目標としていた。
ヒアリング調査については、バリアフリー演劇の演出家や、オンラインではあったものの、視覚障害当事者３名に対してインタビュー調査を実施し、映画・演劇のバリアフリー製作に関して、製作者・ユーザ双方から情報収集を行うことができた。
一方、アクションリサーチについては、撮影の対象としていた盲ろう者のICT支援事業が、2022年度も引き続き新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け実施できなかったため、撮影をスタートすることができなかった。よって、視覚障害のある代表者が撮影にスムーズに参画できるようにするための準備等を行い、次年度以降の撮影に備えた。
上記を踏まえて、本研究の進捗状況を「やや遅れている」とした。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は、前年度も実施ができなかったドキュメンタリー映画製作のアクションリサーチについて、優先的に撮影を実施する。
研究代表者が本研究とは別に関わる、盲ろうICT支援事業の現場にカメラを持ち込み、盲ろう者の電子情報機器の利活用やそれらを学ぶ際のコミュニケーション等について映像で記録し、ドキュメンタリー映画の素材とする。
同時に、バリアフリー映画や演劇の製作者並びにそれらを評価する当事者モニターに対するヒアリング調査についても引き続き実施する。特に、当事者モニターについては、対面調査が未実施のため、映画のモニター会や演劇の観賞会等を通じて対面調査を実施し、バリアフリー映画・演劇の製作現場における障害当事者、とりわけ視覚障害当事者を主としたバリアについて明らかにする。
さらに、ヒアリング調査とアクションリサーチにより収集されたデータをもとに、バリアフリー映画・演劇の製作における、視覚障害当事者におけるバリアとその解決方法についての予備的分析を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
＜次年度使用額が生じた理由＞
新型コロナウイルスの感染拡大により、これまで実施が不可能であったドキュメンタリー映画製作のアクションリサーチを優先的に実施する。同時に、バリアフリー映画・演劇の製作者並びに当事者モニターに対するヒアリング調査についても、当事者を中心に引き続き実施する。それら調査・研究にかかわる費用が必要となったため、次年度使用額が生じることとなった。
＜使用計画＞
ドキュメンタリー映画を製作するアクションリサーチと、バリアフリー映画・演劇の製作者並びに当事者モニターに対するヒアリング調査を引き続き実施するため、調査費用（謝金・旅費・情報保障費等）を一部、次年度使用額から支出する。
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