本研究はのべ15万人におよぶ30年間の追跡データをもとに、経年的な生活関連要因の変化に注目し、その特性別に認知症予防支援の優先度導出システムを開発し、効果を実証した。認知機能、身体機能、疾患、社会参加状況、主観的幸福感、支援状況などの生活に関する要因の経年的な変化の特性別に、どのようなタイミングで、どのような種類の認知症予防支援が有効であったかを既存データから数値化し、最大効果発揮モデルを作成した。次いでモデルに基づき生活機能推移の特性別に認知症予防支援優先度導出システムを開発した。さらにシステムを実践活用し、実装可能性について検討した。
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