| 研究課題/領域番号 |
21K18450
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
石田 賢示 東京大学, 社会科学研究所, 准教授 (60734647)
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| 研究期間 (年度) |
2021-07-09 – 2024-03-31
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| キーワード | 生活時間 / マルチタスク / 経験サンプリング法 / ウェブ調査 |
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| 研究実績の概要 |
当該年度は、前年度実施予定であった生活時間調査を実施した。対象者は2022年12月末日時点で日本在住の25歳から44歳男女個人であり、住民基本台帳にもとづく層化二段無作為抽出法により全国109地点から2500名を選出した。方法はウェブ法により、2023年1月から2月にかけて実査をおこなった。有効回答者数は495名で、回収率は19.5％であった。このうち、2023年2月実施のリアルタイム調査に応諾した392名を無作為に2月22日（火）、2月25日（土）、2月26日（日）に割り当て、午前10時から午後9時までに3回オンライン調査票のURLを送付し、直前1時間の活動状況やメンタルヘルスなどについて質問する調査も実施した。
調査の結果、時間圧力（いつも急かされている感覚）をより強く感じやすいのは女性であることがわかった。また、性別、年齢層にかかわらず、多くの対象者が友人と過ごす時間や余暇時間を増やしたいと考えている一方、仕事の時間を減らしたいと考えていることも明らかになった。以上の成果は、速報的に今後調査プロジェクトのウェブサイトで公開予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
COVID-19の影響下で調査実施のタイミングを慎重に検討した結果、2021年度中には生活時間調査を実施できなかった。しかし、今年度当初の計画通りに調査を実施することができた。データの整理も概ね完了したため、今後はデータの分析と学会での研究報告や論文執筆に向けた準備に直ちに取りかかれる段階にある。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、独自に実施した生活時間調査データの分析とその成果を発信することに注力する。また、「社会生活基本調査」の個票データの利用申請等をおこない、公的統計データとの比較検討を進める準備も推進してゆく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2022年度に実施した生活時間調査について、3社より相見積もりを取得した際、当初の想定よりも経費が低く抑えられ、かつ調査仕様書の事項をすべて満たす委託先からの提案があった。そのため、次年度使用額が発生した。発生した次年度使用額については、今後の成果発信にかかる諸経費（英文校閲等、学会旅費）に充当する。これにより研究計画をより効果的に遂行することができると期待できる。
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