| 研究実績の概要 |
本年度は、まずわが国の教育歴別死亡率格差分析の論文化の仕上げを行い、学術論文として発表した(2021年9月受理)。この結果をもとに国際比較の分析を進め、また今後検討が必要な論点を整理し、第80回日本公衆衛生学会総会（2021年12月21-23日,東京）にて下記の2件の発表を行った。
・田中宏和, ヨハン・マッケンバッハ, 小林廉毅. 教育歴別死亡率格差の国際比較：日本と欧州13カ国の人口動態データ分析(2010－2015年).
・田中宏和. シンポジウム「国レベルの健康関連データベース活用に向けてーわが国および海外の動向」 欧州の健康関連データベースとその利用経験.
さらに、第32回日本疫学会学術総会（2022年1月26-28日,千葉・オンライン）にて下記の発表を行った。
・田中宏和. シンポジウム「学会連携推進委員会 禁煙推進学術ネットワークWG企画」喫煙率と喫煙関連疾患による死亡率の社会格差
また、主観的健康感の国際比較(日欧米)に関する論文をまとめ学術論文として発表した(2022年2月受理)。国勢調査、人口動態統計調査、国民生活基礎調査の個票データの利用を行うため、統計法第33条に基づき、総務省および厚生労働省にそれぞれ利用の申請（事前相談）を行った。この過程で、性別・生年月(出生票では父母の生年月)・住所(市区町村レベル)・婚姻状況・配偶者の年齢をキー変数として国勢調査と人口動態統計（死亡票・出生票）をリンケージすることについて検討した。国勢調査、人口動態統計調査、国民生活基礎調査について個票データの入手を今後予定しており、2022年度は2022年10月までに解析を行い、2023年3月までに成果をまとめ国際学術誌などに投稿・発表を予定している。また、第81回日本公衆衛生学会(2022年10月：山梨)での研究発表を予定している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は、まずわが国の教育歴別死亡率格差分析の論文化の仕上げを行い、学術論文として発表した(2021年9月受理：Tanaka H, Mackenbach JP, Kobayashi Y. Estimation of socioeconomic inequalities in mortality in Japan using national census-linked longitudinal mortality data. J Epidemiol. 2021. in press)。
この結果をもとに国際比較の分析を進め、また今後検討が必要な論点を整理し、第80回日本公衆衛生学会総会（2021年12月21-23日,東京）にて下記の2件の発表を行った。
・田中宏和, ヨハン・マッケンバッハ, 小林廉毅. 教育歴別死亡率格差の国際比較：日本と欧州13カ国の人口動態データ分析(2010－2015年).
・田中宏和. シンポジウム「国レベルの健康関連データベース活用に向けてーわが国および海外の動向」 欧州の健康関連データベースとその利用経験.
また、主観的健康感の国際比較(日欧米)に関する論文をまとめ学術論文として発表した(2022年2月受理：Tanaka H, Nusselder WJ, Kobayashi Y, Mackenbach JP. Socioeconomic inequalities in self-rated health in Japan, 32 European countries and the United States:
an international comparative study. Scandinavian Journal of Public Health. 2022. in press)。
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