研究課題
脳卒中者の機能回復を促進するためには、身体活動量を増加させることが重要である。近年は、身体活動量測定のために加速度センサーを内蔵した身体活動量計が広く用いられている。しかし、脳卒中者における身体活動量計の妥当性は十分に検証されておらず、どのような測定条件が適切なのかは明らかでなかった。また、身体活動量計から得られる様々な指標(座位行動時間など)の中で、どのような身体活動量指標が機能回復に関連するかは不明であった。そこで本研究では、【研究①】脳卒中者における活動量計を用いた身体活動量測定の妥当性を明らかにすること、【研究②】脳卒中者の機能回復に関連する身体活動量指標を多施設前向き研究にて明らかにすることを目的して実施した。研究①では、回復期脳卒中者22名を対象として、身体活動量計と携帯型呼気ガス分析装置を使用し、座位リーチ、立位リーチ、歩行中の身体活動強度を測定した。身体活動量計は麻痺側と非麻痺側の両側に装着し、呼気ガス分析装置による身体活動強度の推定結果との一致度を調査した。その結果、麻痺側・非麻痺側のいずれに装着した場合であっても、身体活動量計は比較的高い精度で活動強度の推定が可能であり、臨床での測定に耐えうる妥当性を有することが示唆された。研究②では、8施設の回復期リハビリテーション病棟の協力を得て、2023年2月までに123名の脳卒中者の身体活動量およびその他のデータの収集を終え、現在も継続中である。2月時点の結果では、歩行非自立の脳卒中者の自立歩行獲得に向けては高軽強度活動のbout(5分以上のまとまった高軽強度活動時間)が重要であること、自立歩行獲得を予測する回復期病棟入棟時のカットオフ値は軽強度活動が約20.0%(AUC:0.76)、中高強度活動が約1.0%(AUC:0.75)であることが示された。
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