| 研究課題/領域番号 |
21KK0034
|
|---|
| 研究機関 | 東京大学 |
|---|
研究代表者 |
後藤 康之 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 准教授 (50553434)
|
|---|
| 研究分担者 |
棚橋 沙由理 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 特任助教 (20834930)
中西 もも 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 准教授 (40869450)
田上 遼 東京大学, 大学院総合文化研究科, 特任助教 (20887715)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-10-07 – 2026-03-31
|
| キーワード | 生命科学 / 高等学校 / 体験型実習 / 科学コミュニケーション / 科学リテラシー |
|---|
| 研究実績の概要 |
近年、米国発のSTE(A)M教育に関する研究がますます盛んに報告されるようになってきた。イノベーションを牽引する次世代の人材育成の必要性の高まりを受けて、わが国の高等学校の新学習指導要領にも「理数探究」が盛り込まれる運びとなった。このような潮流のなかで、科学リテラシー教育も並行して実施されなければならないが現在のところ、日本のフォーマル教育の文脈に合わせてプログラム化された取り組みは、ほとんど報告されていない。そこで申請者らは、理科教科のなかで履修率の高い「生物基礎」に着目し、生命科学の体験型学習プログラムおよび教材・コンテンツ開発を通じて、日米間の共同研究により科学リテラシー育成手法の共同開発をおこなうこととした。
2021年度は米国での体験型学習プログラムの学習効果の検証および生命科学リテラシー調査を中心に進めることを計画していたが、COVID-19による活動制限のため渡航計画を断念せざるを得なかった。そのため、当初2年目に予定していた日本での体験型学習プログラムの実施を先行させることとした。高校での遺伝子組換え実験実施に向けて、高校教員向けの実験指導プランの策定を行い、数校を対象とした実施を行いプランの改訂を随時行った。また、そのうち1校においては高校生を対象とした実習の実施までつなげることができた。その過程で各高校における実験設備状況などの様々な因子が実習導入の障壁となることが浮き彫りとなった。SSH校などを除くと高校における実験設備は非常に限定的であることが予想されるため、国内の実態調査を広範囲にわたって進める必要性が明確となった。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
上述のとおり、本来2021年度に実施を予定していた米国での体験型学習プログラムの学習効果の検証および生命科学リテラシー調査はCOVID-19による活動制限のため渡航計画を断念せざるを得なかった。また、国内の高校教員を対象とした実験研修機会の提供や高校生を対象とした体験型実習機会の提供も、同じくCOVID-19による活動制限の影響を受けた。その中でも、プログラムの周知活動を行い複数の実験研修の実施につなげたほか、複数の高校を訪問して設備状況の予備調査を行うことができた。そのため、「やや遅れている」という自己評価が妥当だと思われる。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2022年度は海外への渡航における制限が緩和されたことから、当初の予定通り米国での体験型学習プログラムの学習効果の検証および生命科学リテラシー調査を開始する。米国での体験型学習プログラムの実施状況を把握し学習効果を検証するため、現地の視察およびアンケート調査をおこなう。まず、用いられる実験機器類、教材、スタッフおよび学習環境などとともに、反転授業を含むブレンディッドラーニングに有用なオンラインプログラムの使用状況を確認する。そして、体験型学習プログラムとオンラインプログラムのハイブリッドによる学習効果を分析するために、アンケート調査を実施する。
加えて、初年度の活動を介して見えた課題である「日本の高校における実験設備・教員経験の実態調査」を実施する。高校生物の教科書に記載のあるレベルの実験を行うことができる環境の有無や高校教員の生命科学実験経験の有無（大学在学中や教員採用後の研修を介した実験従事機会）などを網羅的に把握するためのアンケート質問票を策定して、アンケート調査を実施する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
本来2021年度に実施を予定していた米国での体験型学習プログラムの学習効果の検証および生命科学リテラシー調査はCOVID-19による活動制限のため渡航計画を断念せざるを得なかった。また、国内の高校教員を対象とした実験研修機会の提供や高校生を対象とした体験型実習機会の提供も、同じくCOVID-19による活動制限の影響を受けた。そのため、研究遂行に支障が出た。
2022年度は海外への渡航における制限が緩和されたことから、当初の予定通り米国での体験型学習プログラムの学習効果の検証および生命科学リテラシー調査を開始する。当初から2022年度に予定していた研究計画と並行して進めるため、旅費などの繰越し分は当初の予定通り必要となる。
|
