| 研究課題/領域番号 |
21KK0035
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| 研究機関 | 新潟大学 |
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研究代表者 |
伊野 義博 新潟大学, 人文社会科学系, フェロー (60242393)
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| 研究分担者 |
加藤 富美子 東京音楽大学, 音楽学部, 客員教授 (30185855)
権藤 敦子 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 教授 (70289247)
平山 雄大 お茶の水女子大学, グローバル協力センター, 講師 (80710649)
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| 研究期間 (年度) |
2021-10-07 – 2025-03-31
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| キーワード | ヘリテージ・エデュケーション / 教員養成プログラム / ブータン民俗音楽研究 / 伝統音楽教育 / 教材開発 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、伝統文化を未来に受け継ぎ、持続可能な文化の発展と文化の多様性に貢献することのできる教師の養成に焦点をあて、ブータンの「ヘリテージ・エデュケーション教員養成プログラム」の共同開発を行う。2022年度は、まず、ブータンのヘリテージ・エデュケーション職能開発センターとの定期的なミーティングを開催し、教員養成プログラム、教材開発、ブータンへの渡航等について情報交換を行なった。９月には王立ブータン大学パロ教育カレッジからの招聘を受け、研究代表者と共同研究者がブータンを訪問し、ブータンの文化伝承者へのインタビュー、トンサ地域を中心とした現地共同調査、教材化の検討、およびブータン側との共同によるセミナーを実施した。また、調査結果および教材化プランをまとめた調査報告書の構想について検討した。12月には、ブータン側の共同研究者を日本に招聘し、新潟大学及び附属学校・東京音楽大学を中心に、学校教育、伝統文化事業、教育課程等の調査及び研究交流を実施した。教材開発へ向けた教育実践として、新潟市立早通小学校において、ブータン側の共同研究者とのオンライン授業を行なった。また、2023年３月には、新潟大学附属小学校とオラタン小学校、新潟大学附属長岡小学校とタジュ小学校との間で日本とブータンの伝統音楽を紹介する交流授業を実施、教材化へ向けた研究を推進してきた。現在までの進捗状況については、日本音楽教育学会第53回大会において「音楽教育における伝統観の再考ー伝統音楽の捉え方への問題提起ー」の口頭発表、日本民俗音楽学会大35回大会において「ブータンの土壁つくりうたパチの教材化ー授業実践を通して民謡学習の未来を考えるー」の口頭発表を行なっている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2022年度の前半は、コロナウイルス感染症の影響もあり、オンラインによる会議が中心となっていたが、９月には、当初の予定通り、ブータンを訪問し、調査研究を実施することができた。
ヘリテージ・エデュケーション職能開発センターとの共同現地調査により、トンサ地域を中心とした民俗音楽の収集やそれに基づく教材開発を行い、セミナーでの報告や年度の報告書作成作業を行なった。ブータン側の日本招聘も実現し、日本・ブータン相互理解のもとで、研究推進に拍車をかけることができた。
教材開発、教員養成プログラムの検討を目指した共同研究については、特にブータンの民俗音楽を教材とした具体的なプランについて、教育実践等を通して、一部提案することができた。ただし、これら教材の体系化や、どのように教員養成プログラムに結びつけていくかについては今後の課題であり、そのためにはまずブータンの教員養成カリキュラムについての日本側の一層の理解が求められる。また、ブータン訪問においては、予算の関係もあり、少ない滞在日数を余儀なくさせられる。彼の地での共同現地調査と共同研究の双方を円滑に実施するために、オンライン会議などのやり方を再考するなど、研究方法の改善が必要となっている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は、昨年度までの共同現地調査、教材化・教員養成プログラム開発のための共同研究を一層推進する。
まず、昨年度までの研究成果物として、ブータンの民俗音楽、文化の概要、昨年度調査地トンサ地方の民俗音楽の詳細、及び教材化プランを内容とした報告書を日本・ブータンとで共同執筆をし、ブータンにおいて出版する。また、ヘリテージ・エデュケーション職能開発センターの詳細なカリキュラム資料の収集及びそれに基づくカリキュラム研究を実施し、教員養成プログラム開発の基本的構想を練る。
８月下旬にはパロ教育カレッジを訪問し、対面での共同現地調査、共同研究を行うが、そのための具体的な計画を構想する。調査地としては、古い文化が色濃く残るルンツェ地方を予定している。また、ヘリテージ・エデュケーション職能開発センターの教育プログラムの実際にふれ、理解を深め、今後の研究推進につなげる。この際、ブータンの旅行システムが変更され、滞在費が高額となったことから、滞在日数や調査地、調査内容及び共同研究の詳細について、無理なく効果的な内容となるように検討する必要がある。
これらをもとに、教材開発、授業実践、研究報告書の作成を行う。これらの研究成果の報告については、日本音楽教育学会、日本民俗音楽学会、日本ブータン学会等の学会発表や論文、及びブータンでの報告書の出版などの形で公開する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
ブータン政府の外国人受け入れの方針の影響を受け，ブータンへの渡航費，滞在費が高騰しているだけでなく，明確な費用算出が困難な状況であったため，当初日本側のブータン渡航に関する費用として予定していた人数を減らしたことによる。コロナ禍後の渡航費，滞在費の決定を見据えつつ，翌年度予算と合わせて勘案し，2023年度は，可能な限りの日本側の渡航を果たす計画である。
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