| 研究課題/領域番号 |
21KK0036
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
伏木 久始 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (00362088)
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| 研究分担者 |
山辺 恵理子 都留文科大学, 文学部, 准教授 (60612322)
市川 桂 東京海洋大学, 学術研究院, 准教授 (60754546)
坂田 哲人 大妻女子大学, 家政学部, 講師 (70571884)
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| 研究期間 (年度) |
2021-10-07 – 2025-03-31
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| キーワード | 自己調整的な学び / 異学年混合方式 / 複式学級 / 小規模校の教育課程 / へき地教育 / 小規模校の教師教育 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、北欧諸国と日本のへき地・小規模校のフィールド調査および教員養成を担う高等教育機関等の調査等をもとに以下の三つの目的を掲げた国際共同研究である。①少子・人口減少社会における「個別最適な学び」と「協働的な学び」の教育理念を共有し，自己調整的な学びが求められる根拠とその意義を国際的な視野で明らかにすること。②北欧諸国と日本のへき地・小規模校のフィールド調査を通して、自己調整的な学びの映像データの収集とコンテンツの編集・作成を行うこと。③自己調整的学習を指導する教員に求められるコンピテンシーを抽出し，次世代の教員養成や教員研修の新たなモデルを構築すること。
今年度は採択年（12月3日付け正式採択通知）であるため、４名の研究メンバーでの対面型もしくはオンラインでのミーティングを重ねて研究計画等を検討した。１月～３月の期間の海外調査も検討したが、各所属大学の新型コロナ感染防止ガイドラインとのかねあいで海外出張は不可能な状況であったため、次年度に海外調査を行うための準備期間と位置づけて、それぞれの研究分担に応じて資料集や海外協力者との交渉等に取り組んだ。
本プロジェクトの代表の伏木が2022年度にサバティカル・リーブによる在外研究の機会を得て、一年間フィンランド国立教育研究所の研究員として研究活動を行うことになったことから、フィンランドのへき地エリアをメインのフィールドとしつつ、教職課程に学ぶ学生たちや教員へのインタビュー等も並行して行い、北欧諸国の調査地を拡大していくこととした。また、日本のへき地教育における取り組みも同時に調査し、長野県の中山間地域をはじめ、北海道の釧路地域ほか国内のへき地校の調査を準備することとした。その調査の先駆けとして、３月に長野県内木曽郡の学校における調査を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度は研究プロジェクトの申請が正式に採択された時期が年度の後半だったことと、新型コロナ感染症対策のガイドラインに従う必要があったことから、海外出張には出られないという条件下でのスタートとなった。また、国内の協力校に取材に入ることも同様に新型コロナ対応に伴う制限があったため、今年度は研究グループメンバーによるミーティングを重ね、次年度からの海外出張の準備を進めた。具体的な調査地や日程まで決めることができ、２年目の研究活動がスムーズにスタートできる環境が整った。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナ感染症の対応により計画を修正しなければならないケースが出てくることを想定して柔軟な計画を検討しているが、既に取材日程まで決定しているものは以下の通りである。
①５月10日～12日：フィンランドのスオネンヨキ周辺のへき地校、②９月４日～10日：デンマーク領グリーンランドのへき地校と教員養成大学、③11月24日～25日：FERA Conference（オウル）にて研究発表、④（日程未定）：フィンランド国立教育研究所主催国際フォーラムを開催。
国内の研究グループメンバー４名それぞれが、海外の研究者との連携を深めながら、本研究のネットワークを広げていくことで研究を推進していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍での感染対策を優先したため、東京都内で予定していた研究グループの会議は1度だけ対面型で1回のみ実施したが、その他の会議はすべてオンライン会議に変更したため、移動のための交通費および国外への取材地域への旅費も計画できず、助成金を請求できなかった、そのことで次年度繰越が増えた。
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