| 研究課題/領域番号 |
21KK0115
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| 研究機関 | 琉球大学 |
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研究代表者 |
梶田 忠 琉球大学, 熱帯生物圏研究センター, 教授 (80301117)
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| 研究分担者 |
和智 仲是 琉球大学, 熱帯生物圏研究センター, 助教 (40635299)
佐藤 行人 琉球大学, 医学部, 講師 (20566418)
今井 秀行 琉球大学, 理学部, 准教授 (10359987)
津田 吉晃 筑波大学, 生命環境系, 准教授 (40769270)
ARTIGASRAMIREZ MARIADANIELA 琉球大学, 熱帯生物圏研究センター, 外国人研究員 (40893269)
鍵谷 進乃介 琉球大学, 熱帯生物圏研究センター, ポスドク研究員 (00914996)
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| 研究期間 (年度) |
2021-10-07 – 2027-03-31
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| キーワード | 環境DNA / メタバーコーディング / 種多様性 / 底生生物 / 魚類 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、マングローブ生態系の魚類と底生生物の生物多様性を、環境DNAメタバーコーディングを用いて全球的に把握することを目的にしている。広範囲な海外現地調査と国際共同研究を実施することで、これまでは十分に研究が進んでいなかったマングローブ生態系の生物多様性の全球的な分布パターンを、統一的な手法で解析することが可能になる。
■ 2021年11月には海外の参加研究者および研究協力者が参加するミーティングを、JSPS研究拠点形成事業等との共同開催の形で実施した。主にアジアの海外共同研究者らと、研究計画の概要と研究手法について協議した。
■ 2021年12月にはキックオフミーティングを、研究代表者と若手を含む分担者の参加のもとで実施した。研究期間内の全体計画と研究体制、当年度および次年度の調査計画、他の研究プロジェクトとの連携について協議した。
■ 2021年12月にJSPSの二国間交流セミナー（ブラジル）を西表研究施設で実施し、当研究課題のブラジル側カウンターパートと、研究計画の全体構想と現地調査および研究実施計画について打ち合わせを行った。
■ 2022年3月に代表者がマレーシアサバ大学およびノッティンガム大学マレーシア校を訪れ、次年度の現地調査のための許可申請やサンプリングの準備を、現地研究者と共に行った。また、2022年8月以降に、代表者および分担者1名がマレーシアサバ大学を拠点として、ボルネオ島および半島部における現地調査を実施する計画について、具体的な準備を開始した。なお、所属機関からの出発は2021年度内であったが、マレーシアにおける入国制限への対応により、用務のほとんどは2022年4月に入ってから実施することになった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
■R3年度は本研究課題の初年度にあたり、10月以降の半年間で研究を実施することになった。また、新型コロナウィルスの感染拡大により、海外への出張や海外調査は制限されていたため、10月から2月までは、主にオンラインによる研究活動を行った。また、国内ではオフラインでのキックオフミーティングを開催することができた。複数のミーティングを通して、参加者研究者との間で、研究の全体構想と計画について情報共有・意識共有を行うことができた。
■R3年度2月には、マレーシアへの出張を計画し、現地で7日間の待機期間を含む出張計画をたて、マレーシア政府からの入国許可を得た。しかし、3月になってマレーシア政府が入国条件を4月1日から緩和して、待機期間無しで入国を可能にするとの発表があったため、急遽予定を変更し、入国日が4月1日以降になるように調整して出張を実施した。そのため、所属機関からの出張開始は年度内であったが、マレーシアへの入国は次年度になった。詳細については次年度報告するが、2022年度に実施予定の海外調査について必要な準備を進めることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウィルスの感染拡大の影響で、海外調査の実施には様々な制限が伴うのが現状である。ただ、2022年度に主な調査を実施するマレーシアとインドネシアにおいては、2022年4月時点で、入国の制限が大幅に緩和されてきている。そのため、2022年8月からはマレーシアサバ大学を現地拠点として、ボルネオ島における現地調査を実施できる見込みである。また、研究代表者は8月に同大学を訪問し、その後、客員教授として滞在を継続し、現地調査と現地研究者との共同研究を実施する。インドネシアにおいても、北スマトラ大学の研究者との共同研究体制が整っており、2022年度は複数の現地調査を実施できる見込みとなっている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
R3年度2月にマレーシアへの出張を計画し、現地で7日間の待機期間を含む出張計画をたて、マレーシア政府からの入国許可を得ていた。しかし、3月になってから、マレーシア政府が入国条件を4月1日から緩和して待機期間無しでの入国を可能にすることが分かったため、急遽予定を変更し、入国日が4月1日以降になるように調整して出張を実施した。そのため、ここで生じた次年度使用額は、本報告書作成時点ですでに実施済みの、2022年4月の海外調査で使用される。
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