| 研究課題/領域番号 |
21KK0168
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
白井 こころ 大阪大学, 大学院医学系研究科, 特任准教授(常勤) (80530211)
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| 研究分担者 |
磯 博康 国立研究開発法人国立国際医療研究センター, その他部局等, グローバルヘルス政策研究センター長 (50223053)
大平 哲也 福島県立医科大学, 医学部, 教授 (50448031)
斎藤 民 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 研究所 老年学・社会科学研究センター, 部長 (80323608)
辻 大士 筑波大学, 体育系, 助教 (90741976)
劉 克洋 大阪大学, 大学院医学系研究科, 特任助教(常勤) (70900447)
坂庭 嶺人 大阪大学, 大学院医学系研究科, 特任助教(常勤) (20915649)
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| 研究期間 (年度) |
2021-10-07 – 2027-03-31
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| キーワード | 健康の社会的決定要因 / Well-being / ポジティブ心理要因 / 認知症 / 健康長寿 / 高齢期の健康課題 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、認知機能維持・身体機能維持を含めた、中高年期の健康長寿の関連要因ならびに、高齢期のWell-beingに影響を及ぼす要因について、複数地域における調査データの収集、統合データの分析、検討結果の報告等を実施した。特に、生物学的要因だけではなく、社会心理的要因に着目した検討を行い、社会関係、ポジティブな心理要因など、改変可能なHealthy Agingの要因検討とエビデンス構築を推進した。
国際共同研究として、連携研究機関である、英国のUniversity College London（以下UCL校）の共同研究者らと、認知症研究に関する、国際共同研究会議を開催し、Lancet Commission 認知症委員会への報告資料の作成ならびに、国際共著論文の執筆を行った。国際共同研究を通じて、特に社会経済的背景と、Social Support, Social Participation, Social networkなどの、社会関係と認知症発症・死亡との関係について、エビデンス整理と世界への発信に寄与した。加えて、米国のハーバード大学、中国の北京大学との共同において、中高年期の健康長寿と、Well-beingに関連するデータの収集と分析を行い、特に個人のレジリエンスとしてのSence of Coherence(SOC)などのストレス対処能力、笑いや幸福感情など、State, Trait ,Behaviorなどそれぞれの要因について検討し、ポジティブ心理要因と高齢期の健康長寿の関係を報告した。さらに、食習慣等の生活習慣要因に加えて、環境のレジリエンスとして気候変動等、Planetary Health に関する要因についての検討・報告を行った。今年度の主な成果として、予定していたデータ収集の一部を2地域において実施し、国際共同研究体制の構築と論文の共同執筆、国際会議での検討・発信等を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
海外渡航について2023年度以降は、渡航制限も緩和され、実渡航を伴う共同研究の実施が一部可能となった。連携研究機関である、英国のUCL校との国際研究会議の開催ならびに、Lancet Commission Dementia Research委員会での共同研究を通じて、認知症のエビデンス整理と世界への発信について、寄与したことが成果の一つと考えられる。加えて、米国のハーバード大学、中国の北京大学とも共同でデータ収集とデータの分析と国際共著論文の執筆を行った。予定していたデータ収集の一部も実施し、国際共同研究体制の構築と論文の共同執筆、国際会議への参加、共催等について、順調に予定した成果を挙げていると考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の検討の予定として、2023年度前半までの、実渡航が制限されている期間に、延期について国際連携機関と検討し、2024年度秋以降の実施について合意している、データ収集ならびにデータ検討を予定通り行う。自治体との再調整ならびに共同研究機関における実施体制の再構築について、調整を進めている。今後、ポジティブな心理要因の検討に加えて、社会関係要因、社会経済的背景要因、環境要因など、重層的な関連性を、アウトカムワイドなどの平面軸における多面的検討と、垂直軸ともいえる、効果の異質性を視野に入れた検討を同時に行い、Conventionalな方法による修飾効果等を含めて、複数要因が関連する関係性について、精緻な分析を行う予定である。今後、Healthy Agingの関連要因について、各国における個別の課題検討に加えて、複数国において共通要因と考えられる普遍的な要因についての検討と報告を予定している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2023年度前半までの実渡航制限期間中に行う予定であった活動について、2024年度以降に実施する様に延期を協議し、2024年度9月以降の実施について、海外共同研究機関と同意しているため、予定のタイムライン通りの実施を行うため、繰越額が生じた。
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