研究課題/領域番号 |
21KK0186
|
研究機関 | 岐阜大学 |
研究代表者 |
大塚 俊之 岐阜大学, 流域圏科学研究センター, 教授 (90272351)
|
研究分担者 |
金城 和俊 琉球大学, 農学部, 准教授 (30582035)
木田 森丸 神戸大学, 農学研究科, 助教 (70903730)
飯村 康夫 滋賀県立大学, 環境科学部, 講師 (80599093)
友常 満利 玉川大学, 農学部, 准教授 (90765124)
|
研究期間 (年度) |
2021-10-07 – 2026-03-31
|
キーワード | マングローブ / 炭素循環 / 土壌有機炭素 / クロノシーケンス / タイ王国 |
研究実績の概要 |
本研究の目的は、マングローブ植林が生態系の炭素蓄積(特に土壌有機物: SOM)に与える効果を評価して、その蓄積速度と起源を明らかにすることである。2023年2月に、タイ王国の林齢の異なるマングローブ植林地4ヶ所(10、12、14、18年)で、深度別の細根とSOMのサンプリングを行った。まずSOMの起源として重要な細根バイオマスの調査を行った。各林齢の調査地において、土壌深度1mまで土壌をサンプリングし(反復6)、深さ0-15 cm, 15-30 cm, 30-50 cm, 50-75 cm, 75-100 cmに分割して持ち帰った。研究室において、生細根と死細根に分けて乾燥重量を測定した。土壌については、各調査地でピートサンプラーを用いて深さ3mまで(50cm毎)サンプリングを行った(反復3)。これらのサンプルについては全て日本に持ち帰り、分析を進めている。また、タイへの渡航が難しい状況が継続したため、SOMと細根生産の研究については石垣島での比較研究を行った。1mまでの土壌コアを10cm間隔で分けて三つの機能性成分である high-density fraction (HF), free low-density fraction (f-LF), mineral-associated LF (m-LF) に比重分画した。この結果、m-LF & f-LFが全有機炭素の38-66%に達し、コア全体にLFが多量に存在した。これは陸上の森林土壌とは異なる特徴であり、細根のリターが深い場所にも寄与している事が予想された。さらに、細根の生産と枯死を定量的に評価するために、細根の直接的な観察方法についても検討を開始した。これはArnaud et al (2019)が開発した方法で、1 mの透明アクリルチューブをマングローブ林内に埋めてデジタルカメラを用いた深度別の撮影を開始した。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究計画では、2021年度中にはタイでの現地調査を開始して、本年度中には土壌や水などの分析を日本で進める計画であった。しかし2022年夏頃までは新型コロナウィルス感染症の影響で海外調査が難しい状況が続いていた。このため、石垣島のマングローブ林で土壌サンプリングと比重分画による、比較研究を行った。また細根生産についても、デジタルカメラを用いた現場での新しい細根観察の方法について、石垣島での適応実験を行った。一方で、規制は段階的に解除されつつあり、最終的に2023年2月末から3月初めにかけて、集中的な調査を行うことが出来た。このため、全体的な計画はやや遅れている状況にあるが、研究の第一段階として必要な土壌や細根などのサンプルは、本年度末には日本に持ち帰る事ができ、現在分析中である。
|
今後の研究の推進方策 |
新型コロナウィルス感染症の影響で海外調査が難しく、やや研究が遅れている状況にあったが、2022年度末の調査では、現地ワーカーや、カウンターパートであるチュラロンコン大学のメンバーの協力のおかげで、研究成果の概要で記載したように、深さ3mまでの土壌と、深さ1mまでの細根バイオマスのサンプリングおよび、土壌間隙水や河川水などのサンプリングを十分に行うことが出来た。細根バイオマスについては、マングローブ植林地の林齢に伴う深度別のバイオマス分布について解析を行い、早急に論文化する予定である。また、現場での細根生産と枯死の定量的評価については、石垣島で透明なアクリルチューブを用いた観察を開始した。これらの結果から方法が確立され次第、来年度にタイでも同様の研究を開始する予定である。さらに土壌については石垣島での行った三つの機能性成分への比重分画を行って、マングローブ林土壌について石垣島やその他の陸上生態系との比較研究を行う。また起源解析のための同位体分析や、炭素濃度、窒素濃度などの分析も順次行っていく予定である。
|
次年度使用額が生じた理由 |
Covid-19感染症の影響で、本年度もタイへの入国が難しい状況が継続した。本年度は現地調査のために2回の渡航を予定していたが、実際の現地調査は年度末の2月から3月になって、一部の調査計画が来年度に持ち越しになったため、次年度使用額が生じた。来年度からは計画通りの調査が実施できると考えている。
|