| 研究課題/領域番号 |
22240079
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| 研究機関 | 岡山大学 |
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研究代表者 |
寺澤 孝文 岡山大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (90272145)
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| 研究分担者 |
山田 剛史 岡山大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (10334252)
松田 憲 山口大学, 理工学研究科, 講師 (10422916)
鈴木 渉 宮城教育大学, 教育学部, 准教授 (60549640)
吉田 哲也 常葉大学, 教育学部, 准教授 (70323235)
太田 信夫 東京福祉大学, その他の研究科, 教授 (80032168)
板垣 信哉 宮城教育大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (80193407)
佐久間 康之 福島大学, 人間発達文化学類, 教授 (90282293)
川崎 由花 呉工業高等専門学校, その他部局等, 准教授 (90615832)
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| 研究期間 (年度) |
2010-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | ビッグデータ / 潜在記憶 / e-learning / 縦断的行動データ / 教育評価 / データベース / クラウド / 通信・メディアの融合 |
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| 研究概要 |
本研究は、因果関係を議論できる「因果データベース」の構築を最終目的とし、主に、一般の小中学校で、紙媒体の教材を使い、縦断的学習データを収集・記録・解析・フィードバックする新たな学習支援の仕組みを構築してきた。本年度後半、回収されたデータを用い、2週間に1回のペースで、個人の成績の変化データを、完全に個別にフィードバックすることを実現し、収集されるデータから因果関係を議論できる因果データベースを出力することを実現した。因果データベースの構築には、そのデータを解析し、一般の学校に実質的なメリットを提供し、年間を通じて子どもたちがドリル学習を継続する環境の構築がより重要となる。本年度、データの解析結果が一人ひとりの名前が最初のページに入った冊子として印刷製本されたものが、学校を通じて子どもたち、さらには保護者に配布できるようになった。特に、保護者の手に子どもの成績が上昇していく様子を提供できることの意義は大きく、それにより保護者がよりその情報を必要とすること、子どもをほめたいという意識が生まれてくることが保護者を対象としたアンケートで明らかになった。本年度、学校の要望を尊重したため、大学生向けのe-learningシステムの開発を半年ずらすことになったが、一般の小中学校で、因果データベースを年間を通じて構築することが実現されたといえる。さらに、学習成績の因果データベースから成績の伸びが顕著な子どもをピックアップし、その子どもを教師が励まし、その影響を、心理尺度の因果データベースから指導のイベントの前後のデータを抽出し検討した。その結果、教師の励ましの効果が、有意に子どもの学習意欲を向上させる事実が明らかとなった。つまり、教師の指導の効果を可視化することが可能となった。それはすなわち、因果データベースを基に、因果関係を検討できることが検証されたことを意味する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
小中学校で、紙媒体の学習教材を提供し、年間を通じてコンスタントに学習成績の結果を子どもと保護者にフィードバックすることができ、その学校から当該支援の次年度の継続の要請を受けた。紙媒体を使った学習教材の作成と、反応データの回収、OCR処理などの解析技術の開発は、e-learningと違い、様々な新しい工夫が必要となり、労力を要したが、因果データベースの構築、およびその検証も実施できたことより、本研究の最終目的は達成できたといえる。ただ、本年度の計画では、大学生向けのe-learning & フィードバックシステムを用いた同様の実践を予定していたが、紙媒体の実践を優先し、そのシステムの開発を半年ずらしたため、大学生の因果データベースの構築は実現できなかった。また、ひらめき☆ときめきサイエンス事業に採択され、160人の高校生と保護者に、1か月を挟み2度にわたって参加してもらい、マイクロステップの紙ドリルと、スマホのe-learningシステムを提供し、3週間の学習の成果を個別にフィードバック（紙で）することを実現し、本研究の成果を実感を伴って還元することができた。これより、大学生対象のe-learningの学習実験が実施できなかったことを除いて、ほぼ計画通り研究を達成できたと判断する。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、さらに学校現場で本技術を用いた実践が浸透する新たな仕組みを構築していく。今年度、日々の学習の成果のフィードバックが子どもと保護者に提供できたことで、子どもと保護者の意識は上昇したが、学校の教師は、配布時に子どもの成績のグラフの一部を目にすることしかできず、クラスの子どもの学習状況も把握できずにいたため、教師にそのメリットが伝わりにくい状況が生まれた。そこで、学校の教師が子どものドリル学習の進捗と成績の変化の情報を把握しやすくする仕組みづくりが必要と考えている。また、大学生向けのe-learning & e-フィードバックシステムを完成させ、大規模に大学で同様の研究フィールドを構築する。
さらに、25年度末、岡山県内の自治体（地方都市）より、本研究で実現した学習支援の導入の依頼を正式に受けた。学習ドリルの印刷費など実費を自治体に負担していただくことで、子どもの意欲向上、学力向上をもたらすことができると考えられる。これは、これまで紙教材を使い、最小のコストで縦断データが収集できるしくみを構築してきた成果が実を結び始めたことの表れといえる。最もコストがかかる印刷費を外部から調達することができれば、支援の対象(すなわち研究の対象）を大きく拡大していくことが可能になる。今後、支援の対象の拡大と、そのデータを広く研究者に活用してもらう仕組みづくりが求められると考えている。
これまで子どもの意識変動を測定するのに利用した心理尺度は、抑うつ傾向、学習意欲、自尊感情、自己効力感などである。その変化データが年単位で継続して手に入る状況は、それらの尺度を扱っている研究者にとっては、膨大な縦断的変化データが利用可能になることを意味している。次年度、支援の対象を大学生に広げることで、縦断的なビッグデータを様々な研究者が利用できる基盤が完成できると考えている。
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