| 研究分担者 |
亀谷 茂樹 東京海洋大学, 海洋科学技術研究科, 准教授 (10177602)
浅野 良晴 信州大学, 工学部, 教授 (20140551)
下田 吉之 大阪大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (20226278)
半澤 久 北海道工業大学, 公私立大学の部局等, 教授 (20364242)
吉野 博 東北大学, 工学(系)研究科(研究院), 名誉教授 (30092373)
奥宮 正哉 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (30160815)
伊香賀 俊治 慶應義塾大学, 理工学部, 教授 (30302631)
坊垣 和明 東京都市大学, その他部局等, 教授 (50360467)
村川 三郎 広島大学, 学内共同利用施設等, その他 (70116680)
依田 浩敏 近畿大学, 工学部, 教授 (70220754)
高口 洋人 早稲田大学, 理工学術院, 教授 (90318775)
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| 研究概要 |
平成24年度は、計画書に示した①平成19年度から平成23年9月のデータを再精査して精度の高いデータベースを構築すること。新しいデータベースに基づき重回帰分析を行い、影響因子を抽出すること。②データベース各年度の気象条件の違いを考慮した補正を行い、震災前後を含む複数年度の省エネルギー率を算出し、各種対策の有効性の検討を行うこと。③これまでの分析に基づく政策提言を行うこと。④データベースを恒常的に更新するシステム整備を行うこと。⑤公開しているデータベースの利用者に対してユーザビリティに関する調査を実施すること。⑥成果を広く社会に発信すること。をそれぞれ実施し成果を得た。代表的な成果を以下に示す。
①では、従来の公開用データベースのデータ件数27,902件（登録数43,804件）を38,273件に増やすことできた。このデータベースに基づき、地域別用途別のエネルギー消費量原単位を再算出して統計的有意性の検討を行い、事務所、デパート・スーパー、宿泊、病院、教育などの主要な用途については，有意水準10％でデータ数が充足していることを確認した。④については、新たにWebベースでデータを入力してもらい、これまでのデータとの比較結果を表示して、同時にデータも収集するシステムを開発した。⑤については利用者約800名にアンケートを送付して60名から回答を得た。公開用データで面積区分を３分類としていることへの不満が大きかった。本年度サンプル数が増えたこともあり、５区分での公開を検討した結果、匿名性に問題はないとの判断に至りその方向で公開の準備を進めている。⑥については、共同研究者が建築学会等に論文（査読付き３報）を投稿した他、IEA/CBECS/Annex53およびDECC委員会の合同国際フォーラムシンポジウムを含む各種シンポジウムで報告を行い、成果の発信に努めた。
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