| 研究課題/領域番号 |
22300292
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| 研究機関 | 福井県立大学 |
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研究代表者 |
山川 修 福井県立大学, 学術教養センター, 教授 (90230325)
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| 研究分担者 |
多川 孝央 九州大学, 情報基盤研究開発センター, 助教 (70304764)
隅谷 孝洋 広島大学, 情報メディア教育研究センター, 准教授 (90231381)
安武 公一 広島大学, 社会(科)学研究科, 講師 (80263664)
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| 研究期間 (年度) |
2010-04-01 – 2014-03-31
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| キーワード | Learning Alalytics / Educational Data Mining / 教学IR / 学習コミュニティ / 学習の可視化 |
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| 研究概要 |
今年度の目標は、(1)学習コミュニティと授業における学習効果の関連性を調べる、(2)研究前半の成果を周知し，EDMやLearning Analytics手法を広報するサイトの構築、(3)国内外の学会，国際会議で発表を行う、であった。
「(1)学習コミュニティと授業における学習効果の関連性を調べる」に関しては、SNSの利用が活発ではなく、SNS上での活動とLMS上での学習行動の関連性を調べることが少々難しかった。そのため代替の手段として、学習者の授業以外の学習行動を含めた生活パターンを把握するためのアンケートを実施し、学生の生活パターンに５つのタイプがあることが分かった。現在未着手であるが、今後、このパターンとLMS上の学習行動の関係を調べることにより、フォーマルラーニングとインフォーマルラーニングとの関係の研究を実施する。
「(2)研究前半の成果を周知し，EDMやLearning Analytics手法を広報するサイトの構築」に関しては、実施した。現在、海外ではLearning Analyticsが普及し始めており、国内の関心も高まっているので、Learning AnalyticsやEducational Data Mining関連の国内外の学会や研究会情報等を掲載している。今後、研究成果も掲載し、充実をはかっていきたい。
「(3)国内外の学会，国際会議で発表を行う」に関しては、国内では、教育システム情報学会（JSiSE）、日本教育工学会（JSET）、情報処理学会・教育学習支援情報システム（CLE）研究会においておいて発表を行った。特に、JSET、CLE研究会においては、「学習科学の新しい研究方法論」というテーマで発表を行った。海外では、LAK2012、ELI2012、ITS2012、SITE2012、等において、発表および情報収集を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2012年度に目標とした「(1)学習コミュニティと授業における学習効果の関連性を調べる」に関しては、「実績の概要」でも記述したように、SNSの利用が活発ではなく、LMSの学習行動のログとSNSの利用ログを連携して分析することはできなかった。もともとSNSのログは、学習者の授業以外の学習活動（インフォーマルラーニング）を調べるために解析する予定であったので、その代替として、学習者の授業以外の学習行動を含めた生活パターンを把握するためのアンケートを実施し、それを分析することを通して、学習者の生活パターンの分類を行うことができた。今後、このアンケート結果とLMSとを連携して分析することにより、当初予定してことと同等のことが可能であると考えている。
２つ目の目標の「(2)研究前半の成果を周知し，EDMやLearning Analytics手法を広報するサイトの構築」に関しては、まだ掲載内容は不十分ではあるが、すでに構築済みである。
３つ目の目標の「(3)国内外の学会，国際会議で発表を行う」に関しても、「実績の概要」のところで記述したように、国内外の学会研究会において積極的に行っている。また関連するテーマの研究会等での招待講演も、研究代表者および研究分担者が各１回の計２回実施している。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究を進行していく過程で、研究分担者と行っている共同研究全体を、一つのスキームで見ることができるようになってきた。本研究で行っているLearning Analyticsは、その大きな研究スキームの一部分と考えることができるようになったので、今後は、その大きなスキームを頭においた上で研究を進めていく予定である。これは、世界で流行し始めているLearning Analytics分野に対して、その方向性を示すことになるものと考えている。
今年度は、本研究の完成年度であるので、上述のことを念頭に置いた上で、そのスキームを国内に広めるための対面のシンポジウム、また、そういった分野に対して興味がある研究者の研究コミュニティの形成などを行い、この分野における日本のプレゼンスを世界に対して上げる方策も考えて行く予定である。
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