| 研究課題/領域番号 |
22330105
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
経済史
|
|---|
| 研究機関 | 大阪市立大学 |
|---|
研究代表者 |
脇村 孝平 大阪市立大学, 大学院・経済学研究科, 教授 (30230931)
|
|---|
| 研究分担者 |
石川 亮太 立命館大学, 経営学部, 准教授 (00363416)
木谷 名都子 名古屋市立大学, 経済学研究科(研究院), 准教授 (00509367)
西村 雄志 関西大学, 経済学部, 准教授 (10412420)
籠谷 直人 京都大学, 地球環境学堂, 教授 (70185734)
島田 竜登 東京大学, 人文社会系研究科, 准教授 (80435106)
大石 高志 神戸市外国語大学, 外国語学部, 准教授 (70347516)
川村 朋貴 富山大学, 人文学部, 准教授 (80377233)
|
|---|
| 研究協力者 |
市川 智生 上海交通大学, 人文学院歴史系, 講師
谷口 謙次 甲南大学, 経済学部, 非常勤講師
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2010 – 2012
|
| キーワード | 植民地都市 / イギリス帝国 / イギリス系商社 / アジア系商人 / 英国議会資料 |
|---|
| 研究概要 |
近代アジアの植民地都市の複数の事例の検討を通して、以下の点を明らかにした。第一に、アジア系の商人・企業家(特に、華僑、印僑)が、植民地都市を舞台として広域のネットワークを展開したこと。このような展開に関連して、第二に、「自治制度」(self-government)や経営代理制度など、近代アジアの植民地都市の制度インフラが一定の役割を果たした。例えば、「自治」制度が、多民族的(multi-ethnic)な社会構成の中で調停的な機能を果たしていたことなどが明らかとなった。
|
