| 研究課題/領域番号 |
22330160
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
間々田 孝夫 立教大学, 社会学部, 教授 (10143869)
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| 研究分担者 |
廣瀬 毅士 立教大学, 社会情報教育研究センター, 助教 (20571235)
寺島 拓幸 文京学院大学, 人間学部, 助教 (30515705)
藤岡 真之 弘前学院大学, 社会福祉学部, 講師 (60405727)
水原 俊博 信州大学, 人文学部, 准教授 (10409542)
鈴木 康治 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 助教 (20434334)
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| 研究期間 (年度) |
2010-04-01 – 2013-03-31
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| キーワード | 消費社会 / 脱物質主義 / 若者 / リスク / 環境 / 私生活主義 / 消費規範 / 個人化 |
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| 研究概要 |
本研究の目的はグローバル化が進展して多様化する現代日本の消費社会・消費文化の諸相について実証的に分析し、その構造と趨勢を明らかにすることである。
経済成長の意味が自明ではなくなった現在、経済成長の果実である消費がどのような意味をもち、どのような方向に向かうかという問題は、社会的に大変重要な研究テーマとなっている。何のために経済成長し、生産を拡大させるかがわからなければ、経済活動の意味自体が曖昧なものになるからである。
3ヶ年計画の本研究プロジェクトにおいて、平成24年度は最終年度となる3年目に該当する。本年度は前年度に引き続き、初年度において首都圏で実施した大規模質問紙調査のデータ分析および理論研究の成果について、専門学会で報告をおこない、論文を発表した。本研究プロジェクトでは「脱物質主義」「若者と消費文化」「消費とリスク」という三つのユニットを構成し、上記課題の解明に取り組んできた。上記課題の具体例を挙げると「若者の消費離れ」「抗リスク消費」「環境配慮型消費」「フェアトレード」などである。
また、研究成果を広く大学外に発信し、その社会的還元をはかるため、平成24年11月に公開学術フォーラムを開催した。学術フォーラムには、マーケティング分野で活躍する著名な消費社会研究者や、研究機関に所属する隣接分野の研究者を招いた。本研究グループの代表として、3名が報告をおこない、コメンテーターや来場者とのあいだで活発な議論がおこなわれた。参加者数は主催者側をふくめて60名近くにのぼり、盛況のうちに閉幕した。
本研究プロジェクトは上述のテーマをはじめとして、現代日本の消費社会・消費文化の解明に一定の成果を挙げた。また、その成果を専門学会のみならず、公開学術フォーラムの場において社会的に発信したことは、きわめて大きな意義をもつものであったと考えられる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
理由
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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